ひなたあきらの公認心理師でポン!

新制度公認心理師の検証をしばらく続け、この制度がよりよいものになるための問題提起を行いつつ、カウンセリングの在り方について考え、最新の情報提供を行っていきます。 ブログ運営者:ひなたあきら メールアドレスhimata0630★gmail.com(★を@に変えてください。)

タグ:Gルート

8CFCAC45-9D2C-4EA2-8100-7EF7ABC13BA9

◯ 心理テストが取れないGルート現任者公認心理師

上記のような批判が現任者について多いのですが、これは適切なのか?

そしてこれについて何らかの対応を考えた方がいいのか?について考えてみます。

臨床心理士から公認心理師になった人たちからGルート他職種に対しての批判があります。

また、心理職を採用する側としてもGルート現任者採用について不安に思い、ためらわせている理由の中に「心理プロパーじゃない他職種の人たちは心理テストができないじゃない?」というものがあります。

これはさまざまな視点から賛同する意見があり、またこの見方に対する反論もあります。

確かに病院勤務の心理職にとっては心理テストができる能力は必須です。

簡単な記述式の心理テストだけでなく、複雑な手続きを経て解釈を要するものもあります。

ただ、こういった心理テスト能力を臨床心理士が学部、大学院で全て身につけられたかというと、必ずしもそういうわけではありません。

親切な大学院だと教員がボランティアで時間外に心理テスト教育をしてくれることもあります。

ただ、臨床心理士で手間のかかる複雑な心理テストを実施できる人たちは自分でお金を出してワークショップや勉強会に出てその技能を学んできた人たちが大半です。

また、心理職プロパーでなくとも心理テストを取れる人たちは従来からいました。

特別支援担当教員は昔から個別式知能検査や発達検査をやっていました。

そういった方々が年間に取るテストの数はかなり多く、心理職をはるかに超えるほどです。

そして心理テスト研修の機会がどんな職種に与えられるのかネットで確認してみましたが、臨床心理士に限っているわけではなく、公認心理師もどんどん含まれてきています。

心理テストに限らず、心理臨床学会は心理実務経験者をきちんと入会させてきていたわけですし、さまざまな学会が臨床心理士だけでなく、公認心理師有資格者を入会させる傾向にあります。

また、以前から守秘義務を持つ対人援助職なら心理テスト研修を受けられるので研修を受けられる間口は広いです。

つまり

1.臨床心理士も自前で研鑽を積まないと心理テストは取れない。

したがって臨床心理士が心理テストを取れるのは職業能力への向上心と自助努力の賜物だった。

2.心理プロパーでない近縁職も自前で学べばいくらでも心理テスト研修の機会はある。

現任者他職種Gルート公認心理師も心理テストを学んでいけばどんどん心理現場での対応能力を高めることができる。

ということです。

こころJOB さんのインタビューにもある通り、他職種で心理を学びたい人が公認心理師資格を取得することについて厚生労働省公認心理師推進室長は現在何ら否定的な見解を出していません。

臨床心理士資格者を優遇して公認心理師資格を与えるわけではない、ただし心理知識はきちんと問うわけです。

実際、公認心理師試験は何十種類もの心理テストが出題されていて、心理テストのやり方や目的がわからないと回答できない問題がほとんどです。

ただ、制度というものは生き物で、実情や現状に応じて変転していく可能性があります。

制度発足5年後の見直しの時にGルート他職種公認心理師が心理職としてでなくとも、心理の素養がある有資格者としてどの程度の力量を発揮しているのかによって今後の評価が定まっていくものと思います。

昔から精神保健福祉士を取得して臨床心理士資格と双方を生かしながらさまざまな機関で働いている心理・福祉職もいます。

心理専門プロパー、そして心理知識がある他領域専門家がこの資格を十分に活用して欲しいと思っています。

43225E93-503C-45EB-9B49-D226298F114F

◯ 公認心理師試験現任者Gルートの黒い噂-2

〜僕の職場に不定期で来る保健師のE先生と打合わせ〜

僕「ということでまた先生にこのクライエントさんのカウンセリングお願いしますね」

E先生「ひなた君は自分でカウンセリングするより私に仕事振るのが上手ねえ」

僕「いや、かくかくしかじかの理由で」

E先生「まあ仕方ないわねえ。ところでね、私◯◯カウンセラー協会(民間ながらそこそこ権威ある資格団体)にいるじゃない」

僕「はい」

E先生「そこの協会の指導者資格取ろうとしてるA君って人がいるのよ」

僕「ええ」

E先生「指導者資格取るには半年ぐらいカウンセリングの実習があるんだけどね」

僕「はい」

E先生「とにかく彼、センスなくてダメダメなのよ。教えてる私たちもなんとか資格取らせたいから頑張って教えてるんだけど、全然無理」

僕「ふうん、そうなんですね」

E先生「うーん、彼ね、ずっと司法試験の勉強して、司法試験は受からなかったのよ」

僕「はい」

E先生「でね、小さな会社の総務課でバイトしてたりね」

僕「はい」

E先生「あとハローワークで何かのバイトしてたり」

僕「はあ」

E先生「どこで在職証明のハンコもらったのかわからないけど、公認心理師受かって取っちゃったのよ」

僕「えっ」

E先生「40歳過ぎだけどほとんど社会経験ない人なのよねえ」

僕「ハローワークで相談員長くやってたとか?」

E先生「いや、すぐやめてる。」

僕「総務でセクハラパワハラ相談員みたいなのずっとやってたとか?」

E先生「ううん、蛍光灯取り替えたり文房具の発注してた」

僕「えー」

E先生「どこで証明書もらったか謎なのよねえ」

僕「うーん」

E先生「ペーパーテストとか頭はいい人なのよ、いい大学の法学部出てるし勉強はできるわね」

僕「まずいじゃないの」

E先生「そうよねえ」

※ Gルート現任者受験者はきちんと心理相談業務の経験を積んだ人がもちろんほとんどでしょう。

ただ、審査はザルなのでこういった人も時々出てくるわけです。

むしろ仕事をしていない、家庭もない、ペーパーテストの勉強を一生懸命できる時間がある人は有利かもしれません。

試験は難しく心理専修者以外には相当の勉強をしないと合格はできないでしょう。

そこでふるいにかけているわけですが、それだけでは経験値不足者を発見することはできないわけです。

第1回試験から第5回までの「Gルート現任者は怪しい」となり、公認心理師の有資格者の中でも評価の格差が出て、この資格の価値が世間から認められないようになってしまうことに危惧を感じます。

D73F07A7-6D6E-4C7E-BEE5-03062F832BF0

◯ Gルート現任者公認心理師の強み・弱み

1.序

あちこちで心理専門職の心理プロパー公認心理師、そうでない非心理専門職公認心理師との対立構造がクローズアップされているように思います。

心理専門職の人たちは縄張りを荒らされたようで面白くない、専門知識がそれほどなく、非専門家は心理テストが取れない。

「心理テスト取れないからやっておいてよ」「心理テストの取り方教えて」と言う発言があれば確かに心理職の琴線に触れるでしょう。

そしてもしそんな事を言えばそれは有資格者になったというだけで専門性がないよというその人の弱みを露呈していることにしかなりません。

ただ、現実に非心理専門職の人たちが公認心理師資格を取得しているのも事実でお互いにただ争っていてもなんだかなあと思うわけです。

5年後の制度見直しを見据えた上で、非心理専門職の方々が公認心理師を取得したことの意味合い、資格の活用、元々の心理職との協働協調体制について考えた方がはるかに生産的だと思います。

2.非心理専門職が公認心理師を所有することのメリット

⑴ 多資格所持者は横断的視点の人間観・制度を理解することができる

こういった人々は多いと思います。

元々福祉、医療、教育などさまざまなバックボーンがある中で活躍してきた人が高い心理的専門知識を持つことで、心理専門職が何をやっているのかわかる。

心理専門職の強みも弱みも理解した上で心理専門職をチームの一員として考えるとより円滑な協調体制が取れるのではないでしょうか。

⑵ 資格取得のために学んだ知識の習得を仕事に生かす

これも大きなメリットです。

心理職を長年やっているとどこでどんな知識が役立つかわかりません。

医療、教育、福祉、司法、産業5領域は無関係のようで実は深くかかわることがあります。

認知症老人専門施設でも成年後見人の申立てがあると家裁が調査の申入れをしてくる場合があり得ます。

心理職同士でも思わぬかかわりがあるでしょうけれどもこれが関係領域職種になるとさらに輻輳してかかわりが出てくる、その時に「心理職の考えていることや立場はよくわかる」と思ってもらえればそれは非心理専門職の強みです。

そしてお互い仕事もやりやすくなると思うのです。

3.結語

非心理専門職の公認心理師受験機会はあと3回に限られています。

また、すでに行われた2回の試験でも多くの非心理専門職がいるはずです。

「初回試験はたやすかったから資格の価値が低い」という意見もすでに聞いたことがあります。

多分、ですが3回目以降の試験は2回目と同じ水準の難易度と思います。

Gルート非心理専門職の合格者を生かすのも生かさないのもその資格を取得した人、そして周囲の環境によるところが大きいでしょう。

とある大規模クリニックでは臨床心理士が公認心理師を取得したことと同時に、作業療法士、精神保健福祉士が公認心理師を取得したことを心理に理解が深い院長自らが大変喜んでいました。

単にクリニックの箔付けということではなく、スタッフが心理専門領域の知識を身につけて資格を取ることが患者さんのためになるという考え方で、僕はこれはこれで十分に納得できる考え方だなあと思います。

この資格の価値は新卒者が心理職の第一線として働いていくであろう10年後、20年後までわからないし、評価も定まらないものだと思っています。

互いに争うよりも、磨きあって新しいものを構築していくことが将来につながっていくと思うのです。

C577C2BE-D029-4BF1-84C7-DE6E9F7FC740

(ちみちゃんと摘んできた彼岸花)

◯ 心理臨床学会に入会できない公認心理師の存在

心理臨床学会は会員数3万人近くを誇る心理学関係では最も大規模な学会です。

心理学大学院在学者や新卒者も学会入会資格がありますが、ほぼほぼ現役の心理職、臨床心理士や公務員心理職で構成されています。

心理臨床学会員=心理職+心理学専攻新院卒or在学者

これは間違いのない図式です。

しかし公認心理師は異なります。

公認心理師の全てが無条件で心理臨床学会に入会できるかというとそうではありません。

公認心理師試験は統計、実験法等多くの研究法が出題されます。

公認心理師の責務として研究は法には定められていないのですが、事実上は奨励されていると解せます。

また、心理臨床学会も日本公認心理師協会に2000万円、公認心理師養成機関連盟に2,200万円の寄付をしているので、学会を挙げて公認心理師制度を支援する姿勢なのは間違いありません。

ところが非臨床心理士を中心としたGルート現任合格者新公認心理師の入会資格はどうかというと、この学会の入会資格を定めた会則ではかなり厳しいものになっています。

心理系、または隣接諸科学大学院在学または卒業者、心理系か隣接諸科学大学学部卒後2年の心理臨床経験者でないと入会資格が得られないのです。

Gルート現任公認心理師合格者の中には例えば数学や物理を学んだ教員や現任で福祉職をしている人たちがいます。

人間科学や特殊教育学、児童学についても個別に審査します。

そして短大卒業や専門学校は学歴要件どしては認められません。

ただし、8年以上の心理臨床経験(かつ心理臨床学的業績の顕著なものと認められたもの。)であれば入会資格がありますが、Gルート現任者の定義は週一回以上、5年以上の臨床心理実務経験者です。

「顕著な業績ってナニ?」と思いますが、どうやら実務経験者に広く門戸を開いているわけではなさそうです。

経験年数についても非常勤週2日だと経験値6割に切り下げられますので、公認心理師よりも厳しいです。

そして心理臨床学会が実務経験として認めている施設は6種類+その他相当と認める施設、公認心理師法施行令の26施設よりもぐんとその数は少ないです。

僕は改めて心理臨床学会会則を読んで知ったのですが実務経験を積める病院等は「精神科、神経科、小児科、心療内科」老人福祉施設や国立療養所身障児病棟に限られています。

今や心理職は産婦人科、精神腫瘍科、整形外科、血液内科、耳鼻科、眼科などなどあらゆる科で働いています。

地域連携室で福祉職として患者さんや家族の相談に乗ってきた福祉職の人たちも多いでしょう。

精神科以外にでも患者さんのメンタルケアに当たっていた看護師さんは?

とも思うわけです。

保健所にも精神保健福祉相談員をしている保健師さんもいれば、地域包括支援センターで相談に乗っている行政職員もいます。

この学会に入るには正会員2名の推薦が必要というハードルもあります。

この学会の中核を占める臨床心理士や公務員心理職の推薦人を探さないといけません。

さて、僕の私見ですが、新公認心理師が様々な職種からの心理業務をどのように行っているか、心理学プロパーの臨床心理士とは違った視点からのクライエントさんへのアプローチの仕方など学びたいところは多々あります。

心理臨床学会が心理職のための自己研鑽の場ならば、もっと間口を広げて新公認心理師に参加して欲しいですし、そうやって入会できた新公認心理師に研究発表もぜひ行って欲しいと思っています。

6BF055D0-E08A-49B3-8BFD-240291A5D18C

◯ 公認心理師現任者Gルート受験者資格はなぜ曖昧なのか?

公認心理師現任者Gルートはあまりにも曖昧な受験資格なんじゃないの?

という批判は根強くあります。

公認心理師受験に必修の科目を大学院で修められなかった現任臨床心理士救済措置のために現任者ルートを確保していただけかというと、それだけではありません。

公認心理師カリキュラム検討委員会議事録を改めて読んでみると現任心理職数万人がいる中で、臨床心理士でなくとも、精神保健福祉士も心理相談業務を行う現任者として想定されています。

臨床心理士と精神保健福祉士の資格を重複して所持している人々が全体の4分の1〜5分の1程度で占められていることについて、精神保健福祉士の受験を認めないわけにはいかないだろうし、業務独占でない公認心理師制度は精神保健福祉士や精神科医が行う心理援助業務を否定することはできません。

公認心理師受験資格を臨床心理士に限らないということは議事録中には明記されています。

週1回、ボランティアでも反復継続的に心理業務を行っていたことが証明できればよいというのがカリキュラム検討委員会の考え方で、日本心理研修センターもボランティアを現任者として認めていて、Gルート受験資格はそれに沿ったものになっています。

検討委員会の中で割と年配の委員(北村座長)が、もうまもなく心理職の職業人生を終えようとしている人はもういいかなあという人も多く、そういった人たちは受験しない。

それはそれで人生の選択なのでいいのではないかと思いました。

僕の記事を読んでいる方も指摘していたことですが、第2回試験のD2、大学院新卒ルート合格率58.5パーセントで、確かにこれは臨床心理士と同じぐらいの合格率なので、試験当局としては十分な説明根拠となる合格率で、この試験内容の正当性を主張できる根拠となりました。

カリキュラム検討委員会では定められた26施設のうち、職種としては児童相談所などを含む心理専門以外について取り上げられていました。

ただし実際に心理相談業務に当たっている看護師、教員、作業療法士などは言及されていませんでした。

それでもGルートだけで第1回、第2回試験を含めて2万7千人以上の合格者が出ています。

僕も一人一人について受験資格を精査することはできないと思いますが、本人からでも所属長からでも誓約書を出させればこれでもかなり「真の現任者」を絞れたと思います。

僕は心理業務専属者以外にもこの資格を付与して裾野を広げてもいいと考えます。

公認心理師の知名度や数が広まらないと公認心理師として活動していく実働人員は確保できません。

ただし、明らかな詐称はダメです。

結局このままだとよく勉強した非心理専門職が公認心理師試験では心理専門職を駆逐してしまうかもしれませんが、「大学院レベルの知識とセンス」は試験成績でしか推し量れないというスタンスということは事実です。

あとは試験が真っ当な心理職の知識とセンスを持った合格者を検出して選び出せることができるかどうか。

受験者ももちろん試験で試されていますが、試験のありようや出題内容、傾向、そしてこの資格の持つ意味合いも国民全体から見られているわけです。

↑このページのトップヘ