ひなたあきらのおけまる公認心理師たん

新制度公認心理師の検証をしばらく続け、この制度がよりよいものになるための問題提起を行いつつ、カウンセリングの在り方について考え、最新の情報提供を行っていきます。ほか心理学全般についての考察も進めていきます ブログ運営者:ひなたあきら メールアドレスhimata0630★gmail.com(★を@に変えてください。)

タグ:日本臨床心理士会

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おやすみTwitter

きょうも
たくさん
ありがとう

またあした
この場所で ☪︎⋆


◯ 日本臨床心理士会に問い合わせてみました

※ 承前
まず電話で問い合わせをしようとしたところ「メールで」と言われたのでメールで問い合わせをしました。
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拝啓

貴会におかれましては時下ますますご清栄のことと存じ上げます。

この度、臨床心理士試験が実施されましたが、今までと全く異なった形式で試験が行われました。

これにつきまして受験生、大学院生、学部生、現役臨床心理士、大学教員も戸惑っております。いわく、正答選択が2問選択式で難易度が高くなった。精神分析系、芸術療法についての設問ばかりが多く偏っているとの声が多かったです。

参考;拙ブログ記事

http://hinata.website/archives/26702800.html


試験機関である日本臨床心理士資格認定協会と職能団体である日本臨床心理士会が別団体であることは重々承知しておりますが、このまま32年間の長い歴史を持つ「臨床心理士」そのものが変質してしまうとその社会的影響は大きく、国民からの信頼も得られなくなることを危惧しております。

臨床心理士と公認心理師の共存共栄を謳っている貴会としての公式見解を伺いたいです。そして今後日本臨床心理士資格認定協会とのガラス張りの協議を行い、臨床心理士、志望学生、国民への説明義務が両会にあると思います。

以上ご返信よろしく願いいたします。
貴会の真摯な姿勢による公式見解はぜひ拙ブログに転載させていただきたいと存じます。

                   敬具

令和2年10月22日

   心理学ブロガー
   ひなたあきらのおけまる公認心理師たん
   http://hinata.website/
              ひなたあきら拝

※ 以上です。
 実は日本臨床心理士会からメールの返信があった試しがないのですが「何月何日問い合わせをした。返信がなかった。」という履歴を残すことも心理職の資格制度を考える上で大切だと思っているので記事にした次第です。

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「おはようTwitter」というよりも
「おはよう世界」と言いたくなる空。

#イマソラ
#いつもおはようはイマソラだけど


◯ 公認心理師活動等への日本臨床心理士会の見解

1.序

手元に最新の日本臨床心理士会雑誌があります。国立国会図書館収納文献らしいので著作権の関係上、引用しても構わないのですが、僕のブログのように100万読者がいるインフルエンサーブログだと(嘘)何かと問題を抱えるリスクがありますので、ホームページと雑誌双方から得られた情報でこの記事をまとめてみます。

2.COVID-19に関する支援活動

これは士会(日本臨床心理士会)及び公認心理師協会(師協会)が協働して電話相談事業を12月まで延長して行っている事業で、敬意を表したいと思います。

そしてこれまで情報発信が行われて来た学校が休校になった時のスクールカウンセラーのあるべき活動のガイドライン、実例を交えての紹介、子どもを感染症の恐怖から守るための啓発活動の種々の情報提供、そしてコロナ下の心理職に対する情報提供等も素晴らしい内容でした。

感染を防ぐカウンセリング体制の構築、今回の日本臨床心理士会雑誌ではSNSカウンセリング特集も組まれています。以前関西カウンセリングセンターへのインタビューを記事にもしましたが SNSカウンセリングは電話相談に比してとても利用率が高く、コロナ下でも遠隔カウンセリングができるメリットを説明しています。

2.公認心理師制度への言及  

※ なぜ公認心理師制度について日本臨床心理士会が常に詳細に記述をしていてその動向を報告しているかというと、士会と師協会が極めて近い位置にあるからだと思っています。「別団体だから僕ら関係ないもんね」という理屈は本部が同じビル(士会は東京都文京区本郷2-27-8ユニゾ本郷二丁目ビル401、公認心理師協会は、東京都文京区本郷2-27-8ユニゾ本郷二丁目ビル)にあるのに通じないと思っています。

そもそも士会の中に「公認心理師制度対応プロジェクトチーム」があるのもおかしな話ですし、今度臨床心理士会に問合わせする時は「公認心理師制度対応プロジェクトチームお願いします」にしよっかなと思いました(コロナ鎮静化以降)。

⑴ コロナの影響

コロナ下で心理職が蒙る経済的影響とその対応について言及しています。(以前僕も少し違う切り口から記事にしました ので、よろしければご参考にしてください。

今大学、大学院養成で実習に困っているのは実習です。実習は公認心理師養成課程で義務付けられているものの、その実施がコロナのために困難となっています。特に医療機関は感染症対策として外部からウイルスを持ち込まれるとまずいわけです。したがって満足に実習を大学・大学院側が受けさせることは不可能でしょう。

公認心理師試験についても書かれています。この雑誌の編集時にはまだ試験日程が未定でしたが、第3回公認心理師試験が12月20日と決定したものの、現在僕がこの記事を書いている2020年8月14日現在、現在感染者数は増加の一途をたどり、1万4千人を超えています。新規感染者も1000人に達しそうな勢いです。感染症の流行状態によって試験の再延期もあり得ると述べられています。

僕が不安に思っているのは、今後感染が広まるであろう現在の政府施策、マスコミも「日本の死亡率は低い」と喧伝しています。つまり対策は取らないということです。医療機関関係者は無事受験できるのでしょうか。12月20日にはいよいよ感染症施策が破綻していないでしょうか?試験が再延期になった場合、来年度第4回公認心理師試験2021年5月(予定)と試験日がどんどん近づいていかないかということにも懸念があります。

万が一にでも中止になった場合、その先のGルート受験者の措置がどうなるのかは気になるところですし、再び延期となると受験生のモチベーションがまた下がっていくだろうということで、試験の平等性にもかかわる問題となっていくでしょう。

⑵ 職能団体

職能団体は日本心理学諸学会連合(一般社団法人)が仲介する形で師協会と公認心理師の会の2団体が職能団体を一本化すべきだと述べています。確かに理屈でもそれもそうなのですが、公認心理師の会の丹野氏が納得するとも思えませんし、決裂し続けるだろうと思います。

⑶ 上位資格構想

おま、いい加減にしとけ、と思ったのですが更新制の「認定専門公認心理師」構想を活発に議論したとのこと。上位資格作ってぼったくり商売して貧民心理師搾取構造作って公認心理師には
何・の・得・に・も・なりませんから
上位資格取得したら就職に有利になったり、お給料増えるの?僕の勤務先は公認心理師?という扱いですが。

というわけでいい事に取り組んでいる試みもあり、色々と懲りない面々がいるのだと勉強になった今回の日本臨床心理士会雑誌でした。

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きょうも
自分の翼であの空へ ໒꒱⋆゚


◯ 文科省・日本臨床心理士会の新型コロナCOVLD-19へのかかわりの提言は適切か?

2020.5.20日本臨床心理士会HPに「SC・SSWによる支援の促進等について」
https://www.jsccp.jp/
が掲載されています。  

※ SC=スクールカウンセラー
 SSW=スクールソーシャルワーカー

文部科学省からの2020.5.14付の事務連絡なのですが、 COVLD-19に関する心理士会や各メンタルヘルス文献を読むにつけ思うことがあります。PFAサイコロジカルファーストエイド現場を体験したり、研修を受けて肌で感じたのは「衣食住やライフラインが確保されていないとサイコロジカルな手当ては逆効果になる」というものです。

休校して閉鎖されている空間で虐待を受けている、学校給食だけが栄養を取ることができる唯一の手段だった子どもたち、本文書でも文部科学省も虐待による子どもたちへの影響は気にしていて、ヤングケアラー(子どもが介護や育児をさせられること)を懸念していました。

フードバンク(食品ロスを防いで必要としている人たちのために食料を提供する食料銀行としての企業活動)はこうした困窮家庭・児童にとっては大きな力となっていました。ところが今回の COVLD-19にとってはある意味逆風になってしまいました。

フードバンク活動は日本コカコーラ等の大企業の支援を受けて行っていたのですが、要請があまりにも多過ぎるこことと、支援する団体への寄付金が減っていることでその活動は危機に瀕しています。その結果としてフードバンク活動が限定的になり期限、量などに限界が出てきていると聞きます。

最近はあまり話題に上りませんが、大家族モノ、「貧しさを乗り越えてやって行こう!」的な、小学校高学年〜中学生の長女が赤ちゃんの育児をしてしかも給食という生命線を絶たれた「美しく助け合う大家族という恐ろしい虐待」の中に置かれた子どもたちはどうなっているのでしょうか。

また、 COVLD-19患者さんのカウンセリングをしていた心理職が話していたように、患者さんはメンタルよりも経済的な懸念をしています。「従業員がPCR+なら、いつ、どこで、誰と、何をしていたのか徹底的に追及する」というような、感染経路不明クラスターを増やすだけの方針のパワハラ事業所もある中で、両親は経済的に立ち行かなくなり、自宅待機、給料カット、果ては失業していてもこの情勢で再就職活動もままならないという状態に置かれています。

両親が不安定なら子どもが不安定になるなも当たり前で、子どものメンタル面だけではなく経済、食の問題と多角的な対応を教育は迫られています。

メンタルヘルスを扱う心理職としては上記の点が一番気になるところです。

さて、児童生徒の状態については、要保護児童や虐待が疑われる児童生徒については週一度以上電話等で安否確認をすることとなっていますが、この施策を読んで「十分な対応をしている」と思う人は誰もいないでしょう。

SCの機能、権能ではなく、教員やSSWの役割なのですが、SCはこのような児童生徒には積極的に数多くアウトリーチ(介入)をして虐待が疑われるようならば積極的に学校へ通報してもいいと思うのです(賛否両論はあると思います。)。

また、ICT(タブレット等を使用した情報通信技術)Information and Communication Technology
でのオンラインカウンセリングは休校になっていれば確かに有効なカウンセリングの手段で、ひごろは相談室にやって来られなかった子どもたちがICT利用でカウンセリングが身近になるというメリットがあります。

反面でICTばかりに頼る危険性もあるわけで、ICTカウンセリングをしていると画面から見えない場所で親きょうだいが見張っている、または盗み聞きしているかもしれないわけです。

ICTカウンセリングを行うSCは学校からの事前情報をきちんと得ておき、その子の家が子どものプライバシーが守られる構造にあるかどうかはきちんと確認しておくべきです。

話は戻りますが、要保護や被虐待の場合にも電話やICTの確認では虐待の有無はわからないだろうという前提が必要になります。

ここに来て問題になるのは、特定警戒都道府県はかなり減ったとはいえ、まだまだ注意を要するので、教員も隔日出勤など手薄になってしまっているということです。

児相も学校も無限のマンパワーはありません。しかもまた特定警戒地域では家庭訪問自体が危険性を孕みます。

したがって文科省も週一度、電話ででもというガイドラインを苦肉の策で出さざるを得なかったのかと思います。

教育行政本体もチーム学校のシステムの中に組み込まれたSC、SSWも資源、リソースがないない尽くしの中で手探りで子どもや保護者の支援をしようとしています。

要保護家庭では給食費は無償でしたが、今この状況下で給食という生命線を絶たれて飢えている子どもがいないかと思うと心配でなりません。

※ 冷静につらつらと書いているかのようですが、被虐待児童という、扱いにくくて反抗ばかりしていて、それでいてべったりとくっついてくる、あるいは無表情の愛すべき子たちの事を書いているといつも心穏やかではいられません。

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◯ 日本臨床心理士会・日本公認心理師協会で新型コロナウイルスこころの健康相談実施中

※ 以下の文章には新型コロナに関する情報が入っていますので心理的に抵抗がある方は閉じて下さって結構です。ただし、様々な相談窓口の紹介へのリンクもありますので、今回の事態に不安を感じている方は相談をしてみるのもよいかと思います。

2020.4.19に「新型コロナこころの健康電話相談」が始まりました。期間は2020.4.20から5.6までで、毎週月曜日から金曜日、ただし5.4から5.6までは相談に対応するそうです。

http://www.jsccp.jp/info/infonews/detail?no=708

この2団体について、僕はかなり辛口の評価もしていたのですがいい事をするのはいい」とこれについて積極的ないい評価をしたいです。

「良いことは良い」と言えなければ僕もただの政争を繰り返してきた批判団体と同じです。

なにをもって「良い」「よくない」と世間が判断するかということはその団体や職種が行っている行動によってです。したがってこういった外部に対して無償の社会資源を提供するということはそれだけで高いプラスの評価を受けるでしょう。

日本臨床心理士会ホームページだと、こころの相談ばかりでなく、企業経営に関すること、労働保障に関すること、学校休校に関することetcで、僕も知らなかった相談窓口などのリンクも紹介していますので、心理職の方々はこのこころの相談を積極的にクライエントさんに伝達してもよいのではないかと思います。日本臨床心理士会のリンクには今回の新型コロナウイルスでいじめを受けた子どもに対する「子どもSOS」のリンクもありました。心理職の方々で子どもにかかわっている方は、今は各団体が事業として行っているLINE相談もあります。そういった資源を提供してもいいのではないかと思います。こういう時に僕が思うのは、資格の有無に関係するのではなく、実際に行動する事が大切だということです。ある程度トレーニングを積んで、自治体、しったりした団体が提供しているサービスならば心理職は自分ができないことをクライエントさんに紹介するのも本人の同意を取れるなら、大切な責務ではないかと思います。

(拡散)と日本公認心理師協会のホームページにも書いてありました。

心理職の方々は今、まさに戦場のように次々とカウンセリングをこなしている人、その合間に事務仕事をしている人、その反対に「出勤禁止」と在宅を余儀なくされていて、心配なクライエントさんや患者さんに連絡できない人もいると思います。

つまり心理職の人たちが置かれている状態はバラバラです。それでもクライエントさんたちは一様に不安を抱えているのは事実です。「病気の不安や環境の心配が大きすぎるからもう何が不安かわからなくなってしまった」ということを言う人もいますが、実際には積み木のように不安が重なっている人の方が多く、いわばパンク状態です。

さて、心理のみなさんは自分が産休、育休に入る時や介護休暇に入る時はどうしていたでしょうか?

「もう知らない」という対応はしていなかったはずです。

「じゃ、命の電話は?」というと全国的になかなかつながらない。かなり待たされますし、自死の欲求が強い人向けなので、COVID-19の相談とはちがうような気がします。

自分が休暇に入る時にはどこか緊急時につながるセーフティネットをクライエントさんのために用意しておきたいです。三密のためにゴールデンウィークでも出かけられない心理職の人たちは多いと思いますが「じゃ、僕休むからあとは休み明けね」というのは日本全体がこんな状態の時には酷な気がします。

だからこういった、助けとなってくれるようなホットラインはありがたいのです。

ゴールデンウィークを迎えるに当たって、もう4月20日からこの試みは始まっていますが、困っている人には利用を勧めたいものです。

児童虐待の問題がクローズアップされつつあります。普段は働いている親が家にい続けて子どもとの葛藤があらわになる、これもいかにもありそうなことです。

どうしても子どもに対する虐待をやめられない親、また虐待されている子どもが相談する窓口としては子ども虐待防止、オレンジリボン運動として局番なしの189に電話ができます。

心理職、としてだけではなく心理職は一般市民でもあります。虐待がどうも行われているようだ、ということであれば「泣き声通報」ということで「心配だから」というだけでも通報はできます。

休暇中に積極的に打って出るのが心理職の仕事ではありません(今のところ)。いつも言い続けているのですが、今何ができるのか考えたいです。

外向きと内向き、両方の活動があります。公認心理師第3回受験生の方々は資格試験取得もまた国民のために役立つと思っての努力を期待しています。

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◯ 心理職がCOVID-19でやらなければならない事、自らをアピールしなければならない事

Twitterに2つ、自分の思いをツイートしたところ、思いの外反響がありました。

tweet1. 僕が聞いているのはCOVID-19でできることがたくさんあるのになんで心理の人はやらないの?という声です。現役の心理職が職場の中で何かするだけではないです。外向きのアピールがないのです。できることをアピールしないと社会は有益性を認めません。公認心理師なんぞ紙切れ資格になりかねません。

tweet2. まずどんな試練が待っているかわからなくても、今よりやりがいがありそうならば心理を必要とする求人にどんどん応募して能力値の高さを認めてもらえるようにしませんか?試験に受かった、だけでは司法試験でも今では食えない時代です。この資格は待ちの姿勢ではなく攻めで能力を認めてもらいたいです。


そこで、どうしようかな、ここでツイートしただけだと読んだ人にしかこの思いは伝わらないな、と思い、とりあえず思いついた所、ちょっとだけの宛先に僕はとても気が弱いのですが勇気を振り絞って震える指で滑らかにちゃちゃっとメールしてみました。

宛先は日本心理臨床学会、日本公認心理師協会、公認心理師の会、日本臨床心理士会、東京公認心理師協会、以下神奈川、埼玉、北海道、宮城、愛知県、大阪、京都、福岡に送信したところで力尽きました。

(以下メール本文です。) 

拝啓 貴団体におかれましては時下益々ご清栄のこととお慶び申し上げます。

さて、今回御連絡申し上げましたのは、COVID-19流行について心理職の活動の実態とそれに付随して心理職のあり方に関する提言です。

公認心理師は2回の試験を経て3万5千人あまりが誕生しており、心理職にとっては大きな追い風となっております。

そこでCOVID-19に関するメンタルヘルス対策にかかわっている心理職、緩和ケアや家族のケア、子どものメンタルケアは国際的にも極めて重要なものとみなされています。

そこで提案したいのは、COVID-19にかかわる、サイコロジカルファーストエイドを遠隔テレワーク、または前線で感染症対策を十分に行ってから不安を抱く人々に対する心理的支援を貴団体が有償無償にかかわらず積極的に行うことです。

また、心理職は現在、公認心理師が国家資格となったことから、全国各地で雇用のニーズが高まっております。

ハローワークのような公的機関、また民間の就職エージェント(例:Kaigojob.com、こころJOB(メディカ出版)、indeed、求人ボックス、コメディカルドットコム等)でもさまざまな領域で働ける心理職を求めています。

貴団体でも呼びかけを行って、現在休業状態であったり、資格取得しただけの心理職の方々、また経験豊富な心理職の方々を現場で雇用してもらえるよう、会員の方々に積極的に就労努力を促すよう、僭越ながらご提案させていただきたいと思います。

               敬具

心理学bloggerひなたあきら拝
http://hinata.website/


さて、返信があるのかないのかわかりませんが、僕としての気持ちは伝えたつもりです。

僕もCOVID-19は現場レベルでも対応が迫られています。また、心理職の横のつながりでも地域を超えてオンラインで研究活動を立ち上げたばかりです。

ここで心理職が危機場面で活動、そしてCOVID-19ばかりでなくあちこちの職場で心理の専門性を生かすことが存在意義のアピールになると思っています。

photo by 𝚜 𝚘 𝚛 𝚊 ໒꒱⋆゚

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