カウンセラーひなたあきらが公認心理師について考えてみた

新制度公認心理師の検証をしばらく続け、この制度がよりよいものになるための問題提起を行いつつ、カウンセリングの在り方について考え、最新の情報提供を行っていきます。 ブログ運営者:ひなたあきら メールアドレスhimata0630★gmail.com(★を@に変えてください。)

タグ:公認心理師

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公認心理師・臨床心理士の就・転職の仕方

新卒で恵まれた就職をして、そこで長く働ければそれに越したことはないのですが、心理職はさまざまな理由から転職を繰り返します。

新卒就職時に安定した職場を探すことができて長く働ければそれが一番です。

公務員、大学病院に勤められたらそこでずっと就労することが一番です。

安定した公務員職場でも昨日触れたようにセクハラ、パワハラがあったり、働き方改革?なにそれ美味しいの?という長時間荷重労働の職場があります。

国家公務員ならヒラでも2年に一回全国移動、地方でも自治体の端から端まで移動させられる場合もあり、職場の安定=長期間勤められるというわけではなく、女性の心理職はそれで泣く泣く辞職することもあります。

心理職は元々職場のパイが少なく安い時給、安月給ということから、もっといい職場を探して転職を余儀なく繰り返す人々が多いです。

さて、そして医療、教育、福祉、司法、産業の領域で仕事をしているとその領域を超えての転職は難しいです。

同じ領域内でもピンポイントで求人募集していることがあり、どうやって入り込めるの?というような募集があります。

「産婦人科心理業務10年、5人以上の部下を持った管理職経験3年以上、医療事務業務に明るく、医事統計業務にも長けている者」というようなハードルが高い募集もあります。

僕自身ハローワークに非常勤相談員として勤務していた経験があります。

履歴書、職務経歴書の書き方、面接の受け方などをコーチしていたことがあります。

僕自身も求職者としてあちこちを渡り歩いてものすごい数の履歴書を送り、多数面接も受けて領域を超えた転職をしてきました。

僕がした求職方法で一番固いのはコネです。

口利きをしてくれる人がいればそれが身元や能力の保証にもなるのでそれが最も有効です。

あと、万人にはおススメできない転職方法としては電話営業です。

医歯薬系薬剤メーカー、医薬機器、出版社、求人媒体はあちこちの病院やクリニックに飛び込み営業をかけています。

そこで僕も100件以上あちこちに採用面接応募をしたら「あ、今ちょうど人探ししてたところ」と奇跡的に雇ってくれた病院がありました。

一般就職のコーチを大学生にしていたこともあるのですが、志望動機と自己PRだけが大切と中谷彰宏氏が言っていたのは本当です。

志望動機や自己PRの中に自分の長所を織り交ぜる、「あなたの短所は?」といった意地悪そうな質問には「なかなか人に頼まれると断れなくて引き受けてしまうことですね。忙しくなるけど達成した時には喜びを感じます」

と答えると「依頼された仕事は嫌がらずにきちんと完成させる人」という長所アピールになります。

心理職の面接もほぼほぼ一般企業面接と変わらないところがあります。

新卒ポテンシャル採用ならば「一緒に仕事をして協調性があって働きやすい人か?」も大切で、テキパキとした受け答えができるかどうかという地頭の良さも見られます。

中途採用も同じです。

中途採用ならば管理職として採用されるかもしれませんし、心理テストができるという即戦力も重視されます。

心理職の場合、新卒でも学歴はあまり重視されません。

中途採用の場合はなおさらです。

心理職は掛け持ちで仕事をしていた経歴が多いので転職回数はそれほど大きな問題にならないことが多いのですが、「何か問題を起こしてヤメたの?」と思われるのはまずいです。

履歴書や職務経歴書に「◯◯社メンタルヘルス部門事業廃止のため」とか「夫の転勤のため」「育児のため」「介護」と誰でも納得できるような理由を書きます。

不思議なもので文書の中に理由を書いておくと面接官は「あ、そうなんだ」と納得して面接ではあまり突っ込んで来ないのであらかじめ書いておくことがおススメです。

あちこちの就職サイトで言われているように前の勤め先の悪口は絶対に書きません、言いません。

不満ばかり抱きやすく、すぐ辞めてその就職先の悪口を言いふらすのではないかと警戒されます。

それから、公務員を辞めた人については「何故辞職したの?」という照会があっても官公署以外には答えません。

嘘の経歴はダメです。

内定後に「じゃ、前の勤務先の在籍証明書出してね」と言われることがあります。

在籍証明書には職印の押印を求められます。

職印は絶対に手に入りませんし、ハンコ屋さんでも作れません。

もしなんらかの方法で不正に職印を押せたとしてもそれは有印私文書、有印公文書作成同行使で間違いなく実刑判決が出る重い犯罪です。

と、心理職の就職も一般の就職とあまり変わらないところ多々あります。

心理職が領域を超えて転職をする時は福祉⇄教育ならばそこで発達障害当事者を多く見てきた経験、産業⇄医療でも多くの精神疾患を対象としてきて他医療従事者と連携を取った経験、司法は法に明るいことがアピールポイントになると思います。

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◯ 公認心理師・臨床心理士のメンタルヘルス

(以下個人情報保護のため大幅に改変してあります。)

僕「そう言えばこの研究会、◯◯君っていう若い人が名簿にあるけど姿見たことないねえ」

A君「うーん、僕もないんだよね」

C君「公務員なんだけどすっごく激務で適応障害とかで休んでるみたいよ」

僕「長いの?」

C君「3年目だから失職するみたい」

僕「公務員なのにもったいないなあ」

C君「うーん、すごく自信家で野心があってね、それが行き過ぎで周りの人たちとうまくいかなかったみたいだけど僕も詳しくは知らないんだよね」

(後日某学会)

僕「あ、Dさんお久しぶり」

Dさん「ひなたさんお久しぶり」

僕「どう?▽▽県は寒いでしょ、Eさんは元気?」

Dさん「辞めちゃったよ、Eさんの職場どうも人がいつかなくて」

僕「えっ、意外だなあ。F社みたいな大会社働きやすそうなんだけど、前にも誰か辞めてなかった?」

Dさん「うーん、Gさんとか?」

僕「ほら、Hさんとか。どうしたのかねえ」

Dさん「ちょっとそれは・・・あ、私人と待ち合わせてるからまたね」

(また別の日)

僕「Iさんに聞きたい資料があって電話したんだけど」

Iさん「ひなた君だよね、お久しぶり。感音難聴で聞こえにくいから大きな声で喋ってもらえる?」

僕「えっ、大丈夫?」

Iさん「いや、今はこんな感じだから事務室でレセプト業務やってるのよ。ストレス性みたいよ」

僕「うーん、お大事にね」

※ 心理の仕事をしていると「大変なお仕事ですね、どうやって気持ちを保っているんですか?」と聞かれ、「僕もほら、上級カウンセラーの人に話聞いてもらったりして気持ちの平衡保っているんですよ、だから大丈夫なんですよね」

とか答えていますが内実は全然平気じゃない人も多いです。

心理職も人間なので精神疾患に限らず身体疾患やそこから派生するストレス、家庭の特殊事情などさまざまな問題を抱えていることがあります。

よく言われているのが精神科医や臨床心理士は精神医学や臨床心理学を選ぶ時点で、そういった専門領域を何か自分のメンタルに問題を抱えている人が多いのではないかということです。

精神科医や臨床心理士の自死率が高いとよく聞きます。

双極性障害の人がいて病休を繰り返しながらやっとのことで仕事をしているとか高次脳機能障害で必死にメモを取りながらカウンセリングをしているなどと聞くと大変だなあと思います。

僕の師匠の先生方も引退したり中には亡くなった方も多いのですが、老人性のうつ病になっているらしいと聞くと、逃れられないものですし仕方ないと思いつつ心配もします。

医師や心理職で仕事はとても熱心でまともにできていても、次から次へと異性遍歴を繰り返す人格障害圏の人、摂食障害の人、立派で地元から尊敬を集めていた人がアルコール依存症でDV加害者だった人もいたなあと思い出します。

心理職の不養生ではないですけれども、なんとかベンゾジアゼピン系抗不安薬やSSRIで凌いでいる人もいます。

職場が激務だったり、人間関係が大変だったりが発症の原因だったのではないかなどなど聞くと、おうちには千美梨ちゃんもいるし、僕はなんとか心理職としての職業人生をきちんと全うしたいなあと思っています。

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◯ 公認心理師が何でもカウンセリングすればいいってもんじゃない

僕が現場に出たての時には、学校で学んだ知識がそのまま通用して名カウンセラーとしてあらゆる理論を駆使してクライエントさんの病状を良くできると思い込んでいたのがそんな甘いものじゃないという事実を一瞬後に悟りました。

心理職がクライエントさんから「ぜひ治してください、お願いします」「治してくれてどうもありがとうございます」と言われることはまずあり得ません。

クライエントさんから愚痴を目一杯聞いたのち緊急対応に時間外に呼び出され、その翌日にまたクライエントさんからのSOSの言葉を聞くということは多々あるかもしれません。

カウンセラーが目一杯クライエントさんのために働いていると、そうしてくれるのが当然だろうと思われるかもしれません。

心理職のアウトリーチ(外部機関への介入)は公認心理師制度が施行されたことによって難しい局面を作り出してしまったのではないかとも危惧しています。

児童虐待の発見者が小中学校の相談担当教員、通告を受けたのが児童相談所、そして以前から子育て支援課などがかかわっている。

そしてこのケースに社会的養護児童施設が里親探し、あるいは家族再統合に向けて動いている場合もあります。

さらにこの場合、発達障害を持っている児童、精神科に受診している親、DVの事実があれば相談センターも動いています。

さて、この場合、いったい何人の心理職、場合によっては公認心理師資格取得者が動いているのでしょうか。

市区町村役場が自立支援援助のために家庭に介入している場合もありますし、就労支援にかかわっているかもしれません。

産業場面や医療機関でこういった親が不安定になっている(のは当たり前だと思いますが)場合、「最近◯◯さんが落ち着かないからカウンセリングしてくれない?本人も希望してるからさ」と言われ、はいはいと引き受けたらどんな事態になることが想定されるでしょうか。

めちゃくちゃ多くの相談員がかかわっているこのような事例の場合、どの相談員もまず児童の安全確保優先で動いています。

確かにこの親が希死念慮を抱いていたり精神科症状を示していて相談に来る場合はあり得ます。

ただ、そこで個人面接をしている心理職が「あなたの気持ちはよくわかります。子どもを児童相談機関に奪われた気持ちになってみたら、さぞ辛いと思いますよ。あなたのその苦しさはわかります」というような共感を示したらどうなるか?

親はその心理職の言葉を金科玉条のようにして他機関にねじ込むかもしれません。

何がどうなっているのか?

どの機関がどんな動きをしていて何を望んでいるのか?

多職種連携といってもお互いに守秘義務を持っています。

関係機関同士で情報共有ができないかもしれないこのような場合、「カウンセリングに来た困っている人だから相談に乗ろう」という、個人療法に前向きな姿勢がいい結果につながらないことはしばしばあると思います。

この辺りの多職種がみんな公認心理師資格を持っているかもしれないのが現在の状態です。

そしてSNSカウンセリングだけでなく、従来から行われているメールカウンセリングは必ず形として残ります。

それを言質として、裁判資料として使われることを常に想定しておかなければなりません。

臨床心理士が訴訟に敗訴した事例もいくつかあります。

国家資格としての重み付けを持った公認心理師だからこそその責任も重大になったと解すべきでしょう。

カウンセリングを行うことが家庭や社会全般の利益に寄与することになるのかどうか、情報共有ができるかどうかを慎重に見極めていかないとならない時代になってきたと考えています。

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生活保護行政は公認心理師の新活動領域か?

生活保護に関する文書や論文などを読んでいると「支援」「自立」という言葉がよく使われています。

生活保護は被支援者が就労できるまでの「つなぎ」として支給する、だからやがて自立を促していくための一時的支援だという考え方があります。

生活保護行政については多くの報道がされていて、生活保護者支援団体があって、そして生活保護ビジネスがあり、不正受給に関するニュースが報道されて、と常に世論の注目の的になっています。

ネット上では受給者に対する「怠けてる」という批判が多くされているのを見かけます。

連載中の「ケンカツ」(『健康で文化的な最低限度の生活』:憲法25条条文を引用したタイトル)は柏木ハルコが現在連載中のマンガで、要支援者のために駆けずり回る生活保護ケースワーカーの一生懸命な姿が描かれています。

ただし、このように要支援者のために真摯に時間をかけて対応してくれるケースワーカーは実際には皆無です。

どのケースワーカーも1人100件以上のケースを抱えています。

そして本来的には社会福祉士の業務と思われるのですが、慢性的な人手不足です。

とても簡単に取得しやすい3科目主事(法学、経済学、福祉、医学などなんでもいいので短大、大学で教える関係ありそうな3科目)履修資格者が講習を受けるなどとても簡単な手続きで生活保護ケースワーカーになることができます。

「生活保護ケースワーカー」という言葉で検索すればわかるのですが、生保ケースワーカーは全国的津々浦々で募集されていて、時給性や契約社員と彼らも不安定な待遇が多いです。

さて、公認心理師法施行規則第5条には公認心理師の活動領域として認められている26の施設が規定されていますが、第8号には「社会福祉法(昭和二十六年法律第四十五号)に規定する福祉に関する事務所又は市町村社会福祉協議会」があります。

社会福祉事務所が生活保護事務を管轄しているわけですが、社会福祉士だけでなくここで臨床心理士が働いている場合もあります。

公認心理師試験では社会福祉事務所で働いていた現任者も合格していたのではないでしょうか。

社会福祉法や生活保護法が今後どう変わっていくかはわかりません。

それでも公認心理師の職務として社会福祉事務所で働く心理師は増えていくことは予想されます。

社会福祉事務所での保護業務は生活保護受給申請者の保護申請を審査することですが、多くの事務所では申請者を「相談に来たんですね、申請ではないんですね」と「水際作戦」で申請させないようにして追い返す行為が行われています。

これは厚生労働省では好ましくない対応として、通達で適正な対応をするよう通知されていますが、現場ルールでは相変わらず申請者を追い返すような対応が行われています。

心理職なら生活困窮者のカウンセリングをしたこともあると思います。

有料のカウンセリング事務所でもかなり生活保護受給者に手厚く、無料にしたり料金面の負担を減らす工夫をしています。

生活保護申請者から聞く話は悲惨なものが多く「帰れ!」「税金泥棒!」と罵倒される、追い返される、長時間無視されるといった対応が社会福祉士や精神保健福祉士、臨床心理士を含む職員によって行われているわけです。

生活保護受給者が生活に困窮、家電を買えない、クーラーが買えなくて熱中死したなどの事案が報道されています。

受給者も禁煙のための治療や自動車教習所に通えることができます。

ただし、社会福祉事務所は聞いたら教えるけれども聞かれなければ教えないという対応です。

医師から就労不能の診断書が出ていても働くように促されます。

果たしてこれは心理職の仕事なのか?

一方で申請者を冷たく扱い、また別機関に行ったら心理職から同情されたら当事者は混乱するでしょう。

保護申請の現場では福祉職が当事者に甘くなりがちだということで無資格者を優先的に窓口配置することも行われています。

申請者と窓口担当者の軋轢も当然多く、かなりの担当者がバーンアウトして退職してしまうので非常勤職員が多いのでしょう。

こういった厳しい職場で心理職が保護業務にかかわっていて、申請者に対して適正な支援を行っていけばいいのですが、文書に示された保護業務体験談を読む限り、独りよがりの「支援」に終始していて、その正当性には疑問があります。

さて、今後公認心理師が生活保護業務にかかわることは上記の理由から信頼性が揺らぐのではないかという根本的な危険性があります。

社会福祉事務所窓口対応は誰もやらなくていいという業務ではないです。

しかしもし心理職がかかわらなければならないのなら、心理職としての社会的信頼性を担保して当事者に相互理解を求めていく、そこに至るまではかなり長い道のりが必要です。

というのは自分で書いていて思うのですが、それは理想論にしか思えません。

今後の見通しがない道程を考えると、双方代理を行うようなこのような業務には公認心理師はかかわってはならないようにも思えるのです。

活動領域を広げていくことだけが公認心理師の信頼性獲得にはならないと考えます。

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無資格カウンセラーと公認心理師・臨床心理士資格について再考

ちょっと前に無資格カウンセラーと公認心理師・臨床心理士など資格心理職の違いについて書きましたが、ある程度反響があったので、誤解がないよう、もう少し丁寧に説明してみます。

1.無資格カウンセリングと有資格者はどちらが優れてる?

これに関して僕はどちらも一長一短、と思います。

絶対的な優劣はつけられません。

クライエントさんが満足できるのはどちらか?

昨今はクライエントさんもよく勉強していて、開業カウンセラーで臨床心理士・公認心理師有資格者は信頼できるからということで、より専門性が高いカウンセラーを選ぶ人も多いです。

実際にはカウンセラーの実力は資格があってもさまざまです。

クライエントさんはさまざまなホームページを見て、自分にフィットしたカウンセリングオフィスを探します。

「心理学を専門に学んで公的資格がある」というよりも、プロフィールや経歴を見てみると自分と同じような経験をしてきたようだ、文章を見ると信頼できるだろう」という理由からカウンセラーを選ぶ人もいます。

臨床心理士・公認心理師といえども全ての分野のカウンセリングに上手に対応できるとは限りません。

同じような体験をして、乗り越えたというピア的なカウンセリングの方が効果的なことは多々あると思うのです。

2.侵襲性の問題

侵襲性は有資格者だから、無資格者だから、どちらが安全性が高いの?

ということははっきり言ってわからない、絶対的な解はないとしか言いえないでしょう。

有資格者でクライエントさんの人権を尊重してきちんとインフォームドコンセントを行い暖かい態度で接することができる人は多いのですが、公認心理師試験は別に実技試験を行うわけではないですし、経歴だけから心理職としての適不適を判断することもできません。

売れっ子でクライエントさんをたくさん抱えている無資格カウンセラーは集客のコツやカリスマ性を備えていて、人気がある=付加価値がある、ということで顧客満足度が高い場合も多々あるでしょう。

なかなか予約が取れないのに取れた、という希少感はその価値をさらに高めるかもしれません。

満足度が初めから高くて常識的な受け答えができる無資格のカウンセラーでもそういった経緯を経てカウンセリングを受ければ侵襲性は低くなると思います。

いろいろと例外はあって、スピリチュアルなものを信じるのは自由なので否定はしませんが、そのために大金をはたいてしまう人もいます。

価格設定が異様に高いということはそれだけで侵襲的だと思います。

払えなければ治らないなどという脅迫に似た言辞を弄するのは言語道断です。

そして有資格者のカウンセリングの侵襲性について考えてみます。

有資格者は教育や経験、知識があるから誰にとってもどんな場合でもいいカウンセリングをできるわけではないです。

理論に基づいたカウンセリングでも侵襲的なものはいくらでもあります。

不潔恐怖症の人に「このカウンセリングルームはね、みんな土足だから靴の裏にトイレに行ったままで便や尿がついてるかもしれないよ」と言ってから患者さんを床の上で転げ回らせるという激しい暴露療法、エクスポージャー法もあります。

この暴露療法では患者さんがエクスポージャーのためにジャージを着てやってくると叱られて普段着で来なさいと言われます。

どんな専門的カウンセリングも侵襲性からは逃れられません。

トラウマを負った人にはPCAパーソンドセンターアプローチで受容して話を聞くだけでもトラウマを想起させて、激しく感情を爆発させる徐反応を起こすことすらあります。

投影的な心理検査が恐ろしいイメージを呼び起こすこともあります。

3.総括

クライエントさんが何に満足して何を求めるかは、より自分の気持ちにフィットしたサービスを選んで自分で購入するということです。

僕の知っている精神科医はヒーラーを紹介することもありますしホメオパシーを施行することもあります。

こうなると「科学とは何か?」という問題にもなりますが、科学論議はクライエントさんにとってはどうでもいいことです。

エビデンスの世界でなく、癒しを求める人に何を提供して満足感を味わってもらうことは資格の有無とリジッド、厳密な相関関係はないのかもしれません。

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