ひなたあきらの公認心理師でポン!

新制度公認心理師の検証をしばらく続け、この制度がよりよいものになるための問題提起を行いつつ、カウンセリングの在り方について考え、最新の情報提供を行っていきます。ほか心理学全般についての考察も進めていきます ブログ運営者:ひなたあきら メールアドレスhimata0630★gmail.com(★を@に変えてください。)

カテゴリ: COVID-19

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遠回りだっていいんだよね
道はひとつじゃないんだから ☪︎⋆


◯ 新型コロナと第3回公認心理師試験

さて、2020.12.20日程に決定された公認心理師試験日程、みなさん心配しているのは「いったいそのころにはコロナはどうなっているの?」ということでしょう。

安部首相は2020.7.24の1カ月ぶりの記者会見で、まだ非常事態宣言を出すには至っていないと明言していました。

さてここで感染者数を見てみます。
2020年7月24日23時55分現在
総感染者数 6,523人前日比+561人
新規感染者和 769人前日比-212

2020年4月14日に第3回公認心理師試験の延期決定発表があったのですが、同日の感染者数は6,984人で、緊急事態宣言が発出されたのは2020年4月7日、4月26日には9,577人の最高感染者数を出しています。つまり緊急事態宣言を出してから3週間近く経たないと感染者数は減少しないのです。

この感染症は感染してから2週間経たないと発症の数値はわからないとされています。6月19日、解除になる日には現在感染者数749人と最小でしたがうなぎ上りの右上がり曲線を出していて、ここで緊急事態再宣言を発動しないと12月の感染状態は惨憺たる有り様になるように思えます。

大学生、院生もまだオンラインのところが多く、企業もオンラインワークをしているのになぜ?と思うのですが、解除以来人の出入りが激しくなり、東京の風俗街でキャバクラ、ホスクラ、風俗が通常営業していればそれは感染者数が減らないだろうなあと思うのです。

子育てをして経済的困窮に陥っているセックスワーカーについて公的支援が行われたとしても「そういう問題ではなくて働き口がなくなるという恐怖」という意見を読んだことがあり、こういった意見には賛否大両論あると思いますが、なくならない産業ならば感染症対策を行って危険性を減らすことを官の側の対策として考えなければならないのかもしれません。

とにかくできることは何でもやらないと、まず受験者も1人の人間です。コロナの「軽症例」というのはうわ言を言うような高熱が続き、トイレにも行けないほどふらつき食事は喉を通らない、回復してからも肺に与えられたダメージから息が苦しくなります。公認心理師受験生よ家族持ちです。そして自分が勤めている機関にウイルスを持ち込んだらどうしようという恐怖にも苛まされることになります。

まだ7月下旬、世論も緊急事態宣言再発動を多く望んでいます。試験に臨むのは生身の1人の人間です。現段階でも受験を諦める人たちは多いと思います。受験もさることながら安心できる世の中を作って欲しいものだと思います。

※ ブログ内でアナウンスするのもどうかと思うのですが、最近メッセージを送っていただいてもメアドが正確でないため返信ができないことがあります。どうぞよろしくお願いします。

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きょうも
想像をこえる景色に馳せながら ໒꒱⋆゚


◯ 第3回公認心理師受験者の懸念

公認心理師受験者にはひとつ、大きな懸念があります。それはコロナウイルスの影響がどのように試験に関係して来るかということです。

第3回試験試験延期が決定したのは2020年4月14日です。そしてその時の総感染者数は6,984人で、ピークに至る4月26日9,577人まで上昇、緊急事態宣言が発出されたのが4月16日でゆるやかにそれ以来下降曲線を辿り、緊急事態宣言が解除される6月19日には総感染者数749人まで下降していました。

そして現在2020年7月22日午前10時の感染者数は

総感染者数5,000人前日比+305人
新規感染者数631人前日比+212人

東京に限って言えば7月21日23時55分
総感染者数1,976人前日比+36人
新規感染者数237人前日比+69人です。

都内感染者数が1万人を超すことが7月22日の小池知事の記者会見で発表されていました。

この感染者数には必ずタイムラグがあります。自粛をして、あるいは解除をして2週間しないと正確な数値が出ないということです。

そして感染者数はなだらかな数値で増加するのではなく、指数関数的に、つまりXのY乗(簡単に言えば)的に増えて行くのです。

このまま政府が無為無策のまま再度緊急事態宣言をしなければ12月20日の試験日の感染者数がどうなっているのかわかりません。

ひとつ確実に言えるのは政府は公認心理師試験日程を考慮して自粛や解除を行うことは絶対にないだろうということです。僕は政府が再度緊急事態宣言を出して試験までには感染者数をある程度以上減少させることを期待しています。

全国感染者数1,000人未満ならば安心材料になるのではないかと思います。ただし、それでも心配だからということで受験を見送ってしまう人は一定数以上出ると思います。

今回第3回受験者は延期になった際に安堵していたと聞きます。施設職員や病院ならばクライエントさんや患者さんに感染させることをなによりも恐れていたでしょう。

公認心理師試験のため、というだけでなく国家のために感染者を減少させ、レジャーのためでなく、こういった国家資格受験者などのために一旦自粛してはどうかと思うのです。

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言葉にできない想いが
あったっていいんだよね ☪︎⋆


◯ 集団免疫獲得戦略の失敗

※ この記事は新型コロナウイルス、スウェーデンの集団免疫獲得施策について書かれたものです。精神的に抵抗のある方はすぐにページを閉じることをお勧めします。また、本記事は感染症専門家によって記されたものではなく心理学ブロガーによって書かれたものです。事実関係やその見解に疑念がある際には信頼性のある専門家による情報を優先して下さい。(厚生労働省、日本感染症学会、CDC(アメリカ疾病予防管理センター)など)

スウェーデンの現状は統計サイトWorldometer July 18, 2020, 02:26 GMT(グリニッジ標準時) によると7月18日現在、感染者数累計77,281人、現在感染者数63,365人、死者5,619人です。

これがいかに破局的な数字かということは、7月18日午前10時現在、日本における現在感染者数3,891人、死者984人という数値を見ていても明らかなことだと思います。

スウェーデンは新型コロナウイルス流行の当初から集団免疫獲得戦略を取ってきました。その結果1日100人を超える死者を出すまでになってきました。

スウェーデンの人口が日本の10分の1ということを考えると、この数値がいかに壊滅的なものかということがわかるでしょう。

元々スウェーデンは高福祉国家として知られていて、消費税25パーセント(食料品12パーセント)と高額な税金を取る代わりに小学校から大学に至るまで学費は無料、子育て支援に力を入れており、医療費も18歳以下無料、それ以上でも年間13,000円+薬代¥25,900円に抑えられています。

高齢者福祉についても独特の考えを持っていて、スウェーデンでは寝たきり老人が長期間施設に入り、死ぬという概念がありません。日本のように認知症患者は長期間施設に入所し、死去するというわけではなく、緩和ケアは最期の数週間のみ行い、それまでは在宅介護で1日数週間介護士が訪問を行い、手厚い在宅介護を行った方が老人の希望にも家族のためにも良いだろうという考え方だからです。

老人はある程度の年になれば死ぬものだ、という考え方に基づいているのでしょう。(これに限って言えば介護される側の老人の意志と、家族の負担を考えたらどちらがいいかは判断つき辛いところがあります。介護をする家族の負担は日本では圧倒的に家族の「自助努力」に任されているからです。)  

高齢者の死亡率が多いことについて達観しているのもこういった信念のような国民的感情があるからかもしれません。

さて、スウェーデンが集団免疫獲得戦略を取り始めた時、感染者、抗体保有者が40パーセントを超えたら全員が免疫を獲得して感染が広がらないだろうというもので、海外のニュースでもこれを支持する記事 があります。

上記記事は人々が経済的な封鎖を希望していないのにロックダウンなどの強制的な経済封鎖を行うよりも、徐々に感染者を増やしていく方が集団免疫が獲得できるだろうというものです。スウェーデンの集団免疫獲得戦略は成功しているという大本営発表のようなものです。

さて、比較対照して感染症全般について考えてみたいのは、1918年のスペイン風邪の流行です。当時世界人口は20億人程度と推測されており、約5億人が感染、死者1700万人から1億人と推計されるこの感染症は当時の不十分な衛生環境にもよるものですが、収束する3年の間の世界的打撃は筆舌に尽くしがたいものです。

翻って日本は現在では隠ぺいのためと開催されなくなってしまった専門家会議、その参考資料として イギリスでは収束するまでに1年半はかかり、その間経済活動や学校閉鎖を含んだ措置をとらざるを得ないだろうと指摘しています。(p17、18)

日本は6月19日緊急事態宣言を解除して以来、それまでは全国感染者30人を割り込んでいたのが600人にまで急増しています。

人々は緊急事態宣言再発令を希望しているのにもかかわらずGo Toキャンペーンは強行しようとしているのです。

それは政府、社会的が行きつ戻りつ当初の徹底的隔離政策をとって成功した台湾のようになれなかったので自粛政策をとり、それで経済界からの突き上げに遭い、緩めざるを得なかったのでしょう。

果たしてこのように政府や自治体がブレブレにぶれていてこの感染症が日本において収まるのでしょうか?

新型コロナCOVID-19は免疫力がつくものなのかどうかについても疑問視する声が出ています。免疫力がついたとしてもそれはごく短期間で終わってしまうのではないか、そうするとワクチンが開発されてもまた再度打たなければならないのではないか。

医療者なら知っていることですが、B型肝炎ワクチンを打って抗体をつけておかないと医師、看護師、臨床検査技師等患者の血液に接する可能性がある職業は危険性が高く行うことが困難です。

よく知られているはずのB肝ワクチンでも抗体ができる人、決してできない人、一旦抗体がついてもまた低下してしまって再度打たなければならない医療者もいます。

政治家は感染者数、陽性率が増えたのはPCR検査総数が増えたからだと強弁しています。エビデンスがないこれらの見解を政府はどこまで続けるつもりなのでしょうか。

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迷いのない言葉は
淡い光をおびるんだね ꕥ


◯ 経路不明感染

※ この記事は新型コロナCOVID-19について書かれたものです。心理的に抵抗がある方はただちにこのページを閉じてください。また、この記事は心理学ブロガーによって書かれたもので、感染症専門家によって書かれたものではありません。疑義がある際には厚生労働省、日本感染症学会、アメリカ疾病予防センター(CDC)の記事に当たることをお勧めします。

1.序

2020年7月12日23時50分現在

全国感染者数
現在感染者
2939人前日比+332人
新規感染者数
408人前日比+24人

東京
7月12日15時40分更新
現在感染者1433人
前日比+206人
新規感染者数
206人前日比±0人

現在感染者数だけを見ると5月下旬程度の数値、6月19日、都道府県間の移動解除以来、爆発的に感染者数が増えることが危惧されています。

厚生労働省専門家会議は分科会に格下げされて今誰も全体的な専門的感染状態や今後の見通しを正確に持てないでいます。日々増加する感染者数に対して政治家はほんの少しの程度の事だと事態を些少化して報告しています。

2.数値の解釈

西村経済担当大臣は東京で200人新規感染者を超えたことについて7月9日曜日記者会見において「少し増加傾向にある」という評価、小池東京都知事はPCR検査数が増加したことが感染者数を増やしたと強調しています。

さて、現在と過去の比較数値を見てみます。都内最新感染動向 (7月11日19時15分)によると検査陽性率5.9パーセント、これが6月18日検査者数移動平均値(正確な数値を見るための1週間平均)は1674.1人を検査してその陽性率は1.9パーセントです。

7月11日検査数は検査者移動平均値は2280人、データー上陽性率が明らかに明らかになっているのにどうして嘘をつくのだろうと思います。

夜の街の感染者数は増加、東京都医師会によれば東京都新宿区におけるPCR陽性率は37.4パーセント(7時3日)PCR検査を行いたくても保健所がすでにパンク状態にあり外注をしても検査が間に合わない状態です。(日本経済新聞電子版2020年7月12日)

gooニュース(毎日新聞)によれば7月10日東京都新規感染者243人のうち、夜の街関連110人、新宿区で102人、ホストクラブ47人、20代30代感染者が8割弱となっています。

3.夜の街とは?

夜の街夜の街と夜歩いているだけで感染しそうな誤解を与えると表現ですが、実際にはキャバクラ、風俗、ホスクラで感染が多くなるわけです。三密どころではなく、風俗だと他の病気でも粘膜感染もするわけですから多くの客の相手をするセックスワーカーの女性は感染率が高まるわけです。陰性の男性客も感染します。

また、風俗嬢が多く行くホスクラはウイルスのエッセンスを集めた大量感染の源となっているわけです。

夜の街などとオブラートに包んだ表現をせず、風俗店の類売春行為やキャバクラで感染していると言えばいいわけです。岐阜県などは風俗店の営業自粛を申し入れていますが、東京歌舞伎町は風俗店ホスクラ営業のメッカです。

セックスワーカーは子どもがいて子育てのためにどうしても働かなければならない、ヒモの男、あるいは親にたかられて稼ぎ続けなければならないという、さまざまな事情を抱えて働かざるを得ない人も多いでしょう。

パチンコ店の時のように自粛要請をすることは可能なのか?閉店した場合の補償があれば風俗店や従業員はかなり助かるでしょう。

全般的なコストを考えたら感染者が増えて莫大な医療負担をかけるよりもはるかに安上がりで済むと思うのです。こういった政策、感染症対策戦略は大きな反発を呼びそうです。風俗嬢の子育て支援など福祉的な手当てを行うことでも大きく状況は変わると思います。

風俗店から出てきた客についてPCR検査を行うという提言もあったようですが、パチンコ店の客を検査しなかったように、人権的な問題からも実施は困難でしょう。

4.経路不明感染者

経路不明感染者の増加は公衆衛生学的に感染源を特定できないという大きなダメージを与えます。感染経路を特定し、クラスター化、あるいはクラスターになりそうな場所でPCR検査を行い、正確な感染場所を特定することができないと調査も隔離も治療もできません。

医療機関には守秘義務があります。しかしそれでも配偶者、恋人、家族や会社などに知られると大きなダメージを受けるという恐怖は大きいでしょう。セックスワーカーも学生や企業に勤めている人たちがいます。

感染者に対する差別は人を沈黙させます。感染した家はどこだと役所に押しかける人たちは2週間経って感染力を失った元患者を差別しようとしています。内外どのメンタルケアに関する文献も差別が人々の精神にダメージを与えることを指摘しています。

「感染は大したことはない」という言説は感染者数を減らすことに全く寄与しません。むしろ啓発活動を行って欲しいです。規制解除は全て解除になったと思い込んでいる人々が多く、解放ムードで三密はどこかに行ってしまいました。

5.その他

はっきりとしない情報ですがきちんと書いておきます。COVID-19疾患を引き起こすSARS-CoV-2は抗体を作りにくいウイルスではないかと言われています。だとするとスウェーデン(人口は日本の10分の1、死者数は5000人強)による集団免疫獲得策は破綻します。スウェーデンは死者数、一日当たりの感染者数、10パーセントの死亡率と世界中で最悪の数値を示しています。

エボラ出血熱、SARSは決定的治療薬やワクチンがない中で収束しました。目先の経済活動よりも自粛による封じ込め施策が有効だったのです。

治療薬としてレムデシビル、アビガンがありますが双方とも強い副作用があります。そしてCOVID-19が治癒した人々も脳幹に後遺症が残り高次脳機能障害や肺塞栓が起こることもあります。

感染してから治療をする、いまだに開発されていないワクチンの効果を期待する、というよりも抗体持続期間が不明なこの疾患を広めないことが一番の対応策で、一時的に経済活動は停滞してもきちんと収束させることが最も人々の不安を低減させることになると考えています。

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たとえ記憶に残らなくとも
こころの泉は覚えてるよね ☪︎⋆


◯ 心理臨床学会・新型コロナへの情報提供

1.序

各学会や団体の批判ばかりしているのではないか?といつも思われがちな弱気な私ではございますが、7月7日付で日本心理臨床学会が新型コロナウイルスに関するメンタルヘルス資料 を次々に出しているのでこの場を借りて紹介したいと思います。

2.参考資料等

どの資料もその場で読んですぐ役立つものとなっています。ここは心理臨床学会や日本臨床心理士会(資◯認◯協会のことを考えると最近心理士会の方に同調できます。)がざまざまな資料を紹介、日本臨床心理士会は津川先生自らが動画に出ています。

さて、ツイッタラーの皮膚科医師肉球先生(肉球せんせい@皮膚科専門医/漫画イラスト描き/美容医療)も以前からモノの接触による感染の危険性について指摘していました。

肉球先生は公園であれば遊具からの感染があるという可能性を指摘しています。ウイルスが物に付着するということは、例えばプレイセラピーや箱庭療法をしていても玩具から感染する可能性があるわけです。「このプライセラピーはそこまでの危険性を冒して行うべき価値があるか?」

と、心理臨床学界提示の資料でも指摘されており、心理職は心理療法のやり方について悩むわけです。僕の臨床領域は今は児童は入っていません。ただ大人に箱庭をやらせることはありました。箱庭は僕は今のところ封印しています。治療効果が高いのはわかるのですが、玩具や砂を全部消毒するわけにもいかないですし、終わった後にクライエントさんとセラピストが手指消毒したとしても、やはり命の危険を冒してまでやらなければならないのか?と思うのです。

僕は決して「施行が面倒だから」という理由ではなく、適切な距離が保てないという理由でロールシャッハもWAIS-Ⅳもやっていません。

オンラインカウンセリングの可能性、その可否についても資料は指摘していて、相手が子ども、老人、知的に制限がある、デジタルデバイデッドの人々にどうやってオンラインでかかわるのかは大きな問題です。

また、カウンセラー側もシステムに習熟していないと「ちょっと待っててね、あれ?」と長時間もたついていたのでは相手が苛立つでしょう。資料が指摘していたのは、オンラインで自傷他害のおそれありと認められた場合にはどうするのか?

という課題も提示してされていました。目前にクライエントさんがいるのならばなんとかなるかもしれませんが、オンラインは困難です。

オンラインカウンセリング環境を守るための自宅の整備も必要になります。Zoomで背景を作ることができるか、セラピストの自宅が背景として映り込まないか、きちんとクライエントさんのプライバシーが守れる環境かということは大事です。

今回心理臨床学会で出している資料には、鳥取大学医学部のCOVID-19に関する調査、また、印刷すればすぐに使える子ども向けのワークシート、教員向けの配布物など印刷すればすぐに使えるものがあります。

新型コロナ対策を行っている医療従事者のための無記名式のチェックリストもあります。子どもを守るための「さぽチル」のリンクもあります。

COVID-19に関する文献は内外さまざまなものが出ていますが、心理臨床学会の紹介しているこれらのリンク内の資料はよくまとまっていて使いやすい実用的なものと思いますので紹介させていただきました。

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