心理カウンセラー・ひなたあきらからのメッセージ

新制度公認心理師の検証をしばらく続け、この制度がよりよいものになるための問題提起を行いつつ、カウンセリングの在り方について考え、最新の情報提供を行っていきます。 ブログ運営者:ひなたあきら メールアドレスhimata★gmail.com(★を@に変えてください。)

カテゴリ: 心理学

※ バレンタイン前にちみちゃんにガーベラを送る

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◯ 公認心理師現任者の定義・講習の今後の課題

1.去年の思い出・感想

(申し込み前)

僕「うわ、講習の申し込みいっぱい。どっか遠くに行こうかな」

ちみちゃん「じゃ、私も美味しいもの食べについてくー」

(受講中)

僕「毎日講義漬けで辛い・・・」

千美梨「じゃ、いいもの食べて元気つけよー」

ちみちゃんの励ましはあったものの、とてもきつい数日間でした。

2.現任者講習を受けて

集中して熱心に聞かなければならないということでかなり緊張して臨みました。

講習に出かける前に仕事のスケジュールを集中させていただけあって、肝心の講義では意識朦朧として、解剖学のあたりでノートを見返してみるとミミズのような字が這っていました。

ケース問題がいくつか例示されていたので「そっかあ、これを押さえておけば得点取れるんだあ」

とすっかり甘い認識を持ちました。

ということで講習後にはしばらく遊びほうけていました。

3.何のための現任者講習なのか?

◯ 公認心理師養成大学院レベルの知識を身につけさせる

これが表面上の目的です。

日本心理研修センターホームページには「公認心理師となるために必要な水準を満たすための補完的なものとして,理解しておくべき内容について学んでいただきます。」と現任者講習について明記されています。

イニシエーション、通過儀礼として「これだけの研修をこなしたんだから現任者でも基礎知識は身についたよね?」

というエクスキューズ(言い訳)がわりに使われているような気がします。

「これはどっかで聞いた話だなあ」と思ったら、知り合いの空気環境測定士さんが34.5時間、受講料9万円で資格を取ったのとほぼ条件は同じです。

「5年以上建築物における空気環境の測定に関する実務に従事した経験を有する者」と経験年数まで同じです。

常識的に考えて、現任者講習を受けたからといって心理ボランティア週1回していた人が大学院相当の知識は身につきません。

4.内実

臨床心理士で科目読み替えが通らなかった人、心理学周辺領域でバリバリとカウンセリングや心理検査をやっていた人が現任者として認められることには何の問題もなく誰もが「現任者」と納得するでしょう。

誰が納得するかというと、僕が個人的に納得する、というわけではなく
今後公認心理師に心理面接や検査を受ける国民、クライエントさんです。

そうなのですが、公認心理師施行規則第四条に定める26の施設で、上司の私印と施設長の職印の押印があれば受験資格はできてしまいます。

5.現任者の適格性

もし、というか実際にそういう話は多く聞いているでしょう。

実際には心理業務をしていなかったけれども「国家資格受験しまーす、ハンコください」「お、よし、頑張れよ!」という勢いで受験してしまった本来は資格がなかった現任者もいました。

これが公的機関なら、虚偽有印公文書作成同行使罪に当たりかねない行為で、職印を押した施設長、申請者ともに法定刑1年以上10年以下の懲役に処せられる可能性があります。

虚偽有印私文書作成同行使罪も懲役三月以上五年以下です。

大変重い罪ですので、逮捕、実刑の可能性が高いですし、執行猶予が取れたとしても公務員なら失職します。

これは受験者が試験に合格しようが不合格だろうが、職印を使った時点で発生する刑事的責任です。

きちんと現任者に相当するか確認するにはどんな心理業務に当たっていたのかを本人が陳述書で記し、その文書にも職印をもらい、内部審査を徹底してその上で受験資格審査機関が審査をしなければならないと思います。

公認心理師は資格取得した途端、その名に応じた心理職として働く能力が要求されたら応えなければいけません。

6.公認心理師数と社会的要請の必要性から

僕は心理専任者だけが公認心理師資格を取得する権限があると排他的に思うわけではありません。

法的に認められたものは正当性があることです。

いつも患者さんの相談に乗っている看護師さんや地域連携室相談担当者、教育相談に当たっている人たち、メンタルケアをひごろからしている作業療法士、この人たちはきちんと受験資格が認められていますし、法文上問題ないと思います。

試験は高度なもので旧帝大卒の博士も落ちていますので、普段心理プロパーでなかった人たちが試験のために心理を一生懸命勉強して合格したことには敬意を表したいです。

日常的に心理業務を行っている大学院レベルの心理職を中心にターゲットにして行った専門試験なので、総受験者数36,103人に対して合格者数28,574人、合格率79.1パーセントは決して低い数値とは思いません。

7.総括

ただし、どんな経歴をたどって来ても公認心理師になった以上は心理専門家とみなされます。

心理職のポストに配置されて「もともと専門じゃないからカウンセリングも検査もわからないです。強迫性障害の人が来たけど対応がわからないなあ。発達障害と双極性障害を併発している人が悩んで来たけどどうやってカウンセリングすればいいのかなあ」だと困ります。

新しくスタートした制度、今後心理職がきちんと活動していくためには少なくとも希望者にはどんどん研修の機会を官製で用意していくべきと思います。

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◯ 地方臨床心理士会が公認心理師協会に名称変更で資格更新困難に

都道府県臨床心理士会名称が都道府県公認心理師協会になる、ということは地方公認心理師協会研修に参加しても臨床心理士の従来のカテゴリーの更新ポイントとしては認められないことになります。

こういった制度変更になるだろうと思っていたわけですが、日本臨床心理士資格認定協会に確認のため問い合わせてみました。

(電話)

Q「都道府県で多くの地方臨床心理士会が公認心理師協会に名称変更になります。その場合は今までどおりの臨床心理士の資格更新ポイントとして認められますか?」

A「今までどおりの『臨床心理士会』としての第2群の研修ポイントとしては認められませんが、第4群「その他の研修」として、その団体が申請してくれば認められる可能性があります。」

(以上)

臨床心理士の5年ごとの資格更新は以下の6群の中で3領域にわたって研修ポイントを集めていかないといけません。

① 日本臨床心理士資格認定協会が主催する臨床心理士研修会か心の健康会議への参加

② 一般社団法人日本臨床心理士会もしくは地区又は都道府県単位の当該臨床心理士会が主催して行う研修会等への参加⬅︎⬅︎⬅︎ ※ ここが不可能になります。

この②には当該地方臨床心理士会が都道府県公認心理師会に名称変更をしていくと②には認められず、④「本協会が認める臨床心理学に関する研修会への参加」になるということです。

しかも6領域の中で①、②のいずれかは資格更新のために必須です。

今後「地方でやっている研修に参加したから臨床心理士更新ポイントゲットだぜ!」と思ってしまい、①②を取り落としているとアウトです。

ちなみに③は日本心理臨床学会を含む心理関係学会参加や発表、⑤はスーパーヴァイジー経験、⑥は著作、原著論文出版です。

例えばの話です。

さて、沖縄県臨床心理士会も沖縄県公認心理師協会に名称変更されます。

地元の臨床心理士などで行っていた④の自主研修会、全国学会や九州で開催される学会に飛行機で参加しつつ③の学会参加ポイントを貯め、②の沖縄県臨床心理士会の研修に参加しながらポイントをためて更新していた人はもうその手は使えなくなります。

①、②のうち、中央団体主催の研修会か他地方で公認心理師協会に名称変更していない研修会に行かないとならないわけです。

「いろんな学会や研究会にあちこちの地方に行けて楽しみ」と思っていて職場から学会参加費が全額出る人は少数です。

勉強しなければならない、資格更新ポイントも貯めなければならないという自己研鑽&資格維持のために参加しているわけです。

多分どの地方臨床心理士会でも名称変更になればこういう困難が生じることの説明を一般会員は受けていなかったものと思います。

どこぞの地方臨床心理士会は地方公認心理師協会に名称変更にともなって会費値上げになったと聞きます。

先日問い合わせた厚生労働省からは「公認心理師と臨床心理士は同じです」と言い切られてしまいました。

国家資格公認心理師アゲが続きそうな世間の風潮で、臨床心理士会がさまざまに自滅していきそうな苦境に追い込まれていて、「この先、臨床心理士制度は大丈夫か?」と思うのです。
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◯ 公認心理師協会って結局・・・

1.現場心理職みなさま方の率直な感想

さて、先日北海道や関東、いろんな地域の心理職の方々と公認心理師団体登録についてそれぞれの立場からあくまで個人的感想と見解を聞いてきました。

10人ぐらいの人たちと話していてみなさん「様子見」という中途半端な結論?を出していました。

ちなみに残念ながら丹野氏創設の「公認心理師の会」に入ると断言していた登録待ちの人はいませんでした。

「公認心理師の会に入るんだったら特定の学会で公認心理師向けの研修をやりたい人たちだけでやればいいよね」というコメントがあったぐらいです。

2.日本公認心理師協会に入るメリットデメリット

メリットは

⑴公認心理師をめぐる法律の動きがわかる

⑵研修情報がある

⑶求人情報がある

というところです。

みなさん感じていたデメリットは「金がかかる」「資格更新なしなので入る意味がない」

というものでした。

選挙中の日本臨床心理士会ですが、いくら代議員候補が「共同路線」「相互協力体制」を強調していても双方の団体に同時に入る明確なメリット、根拠はよくわからないままでした。

そもそも組織率6割の日本臨床心理士会に加入している人たちも臨床心理士制度をより良いものにしたいという意識超高い系の人は少ないわけです。

「臨床心理士会の開催する研修に出ると5年後の更新ポイントになるから入っておこうかな」とか「みんなが入ってるからなんとなく」という、流行っているラーメン屋さんには特に理由もなしにに並んでしまう「バンドワゴン効果」で入っている人も多いわけです。

デメリットは「金がかかる」に尽きるわけですが、今度は「公認心理師が重視されるから日本臨床心理士会もやめちゃえ、ついでに両方とも入らないで節約する」という人たちも相当出るのではないかな?

と思うわけです。

3.そもそもの疑問

日本公認心理師協会の定款に目を通してみたわけですが、制定は平成26年12月17日、一次変更30年9月24日、二次変更31年1月14日、ネットに公表されているのは最終のものです。

さて、変更前のものを見た方はいるでしょうか?

見たことがないので、どなたか教えて欲しいのですが、僕にしてみると知らないうちにいろんなことがあれよあれよと決まっていたブラックボックスのような団体に信頼性を置けるのか?

と思ってしまうわけです。

4.日本公認心理師協会の準会員とは?

まだ正会員として、公認心理師を受ける意思がある臨床心理士、学校心理士、臨床発達心理士、特別支援教育士も入会を認められます。

会長挨拶だとこれらの民間有資格者は日本心理研修センターの研修を受けてポイント申請をしたことがある人たちだから共通点がある、だからみんな仲間だよ、という趣旨を述べていました。

心理職の集合、融和という点を力説したかったのでしょうが僕の感想は「根拠として弱い」というものです。

平成34年9月15日以降も公認心理師を取得しなかった上記資格所持者は準会員になれます。

準会員はちなみに日本公認心理師協会の総会の構成員にはなれません。

民間資格ホルダーが公認心理師受験をするのに何か有利になるわけでもなく、その後は準会員として扱われる、この協会に入るのに公認心理師資格を持っていない人は「誰得?」団体になってしまうわけです。

僕も自己紹介する際には「◯◯学会会員」というような資料を作りますが「準会員」だと格好つかないなあと思ってしまいます。

5.僕なりの結論

平成30年8月19日に日本臨床心理士会と公認心理師協会を合体させるという日本臨床心理士会発議は否決されました。

でもそれ以前の平成26年12月17日には見たことがない定款ができていました。

とても不明朗な経緯に不信感を抱きます。

様子見大多数の新公認心理師を引きつけるメリットや根拠を示していかないと加入者は増えない、数がなければ弱い職能団体になってしまうでしょう。

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公認心理師についてほか心理職らと話したある日のこと

先日ちょっとした、とても小さな学会と研究会の中間のような集まりがあって某所に出かけました。

何かのポイントにもならないような集まりです。

僕「あ、Sさんお久しぶりです。1年ぶりですよねえ」

Sさん「今日はグループAの司会だから僕も早くきたんですよ。昨日出る前も北海道はマイナス11度でしたよ。たまたまこっちに来る機会があったんで来られて良かったですよ」

M君(東北で働いている人)
「北海道の人たちは公認心理師試験どうでした?」

Sさん「んー知り合い10人ぐらいいるけど落ちたって話は聞いてないですね。言わないだけかもしれませんけど。これから公認心理師協会に入ろうか公認心理師の会にも入らなきゃいけないのか様子見ですねえ」

僕「64.5パーセントでしたよね。激戦でしたよね。」

Sさん「まあなかなか」

僕「団体加入は様子見って人たちが多いみたいですねえ」

M君「本試験と北海道の試験両方やってみたけど結構やさしかったですね。ところでお金がないから登録申請まだしてないんですよ。子ども生まれたばかりだし、いやあ公認心理師っていろいろお金かかって高いですねえ」

(この人は本試験直後に「もうダメだったから来年受ける」って言ってたんだけどなあ。でもいろいろ大変そうだなあ)

A君「ところでひなたさん今日ミニ発表でしょ。またマイナーな技法の発表しますね」

僕「イメージ療法手法の紹介ですよ」


(発表)

僕「と、PTSDに使われる手法はナラティブな物語療法でもあります。イメージ療法とのセットでアディクション、依存や強迫性障害にも効果がありそうです。」

Cさん(この研究会を主催しているかなり切れ者)「質問ですが、そういった特殊な技法をやる時は公認心理師法の主治の医師の了解は不要なんですかね」

僕「関係団体に聞いてみたら◯◯団体の理事の方は包括的に主治医はカウンセリングの命令を出している、例えば認知行動療法が有効かなあと思っていても話をとにかく聞いて欲しい場合、さっと技法を変えて来談者中心療法で話を聞く場合もあります。技法について主治の医師の了解を取らなくてもそこは心理職の裁量ではないかと。来談者中心療法も侵襲的になることは多いので、インフォームドコンセントでしっかりと患者さんの了解を取っておけばいいのかと。ネガティブな結果になってしまったら報告するべきと思いますが。」

Cさん「なるほどねえ、ひなた先生調べたんですねえ」

僕「いやありがとうございます、ま、こんな風にいろんな絵を描いてもらってそれからお話広げたり。」

※ 本物は出せないのでちみちゃん画伯と僕とで共同で描いた絵を展示してみました。

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精神科医N先生「いろんな技法をミックスして実施しているのはエビデンス、証明力があります?」

僕「あるものもありますしないものもあります。僕はN先生がご存じのとおり、エビデンスだけが精神療法とは思わないでやっているところがありますけれど。毎回統制された方法でイメージや心象世界を患者さんに実施していないのでランダムに割り付けをしたRCTのような研究はしてきないのですけど」

(以下ミニ発表他の人たち続き)

エビデンス重視で医療領域の方法論、僕のように実際の活動の紹介など。

僕(みんな頑張ってるなあ)

※ この会合は精神科医や心理職だけでなく企業人事の人など公認心理師受験をしていない人もいました。

守秘義務の関係から事例発表はなく、まあ和気あいあいとした感じの集まりです。

心理職の人たちは公認心理師にまつわる事柄をいろいろ気にしつつ日常業務やら研究やら忙しそうです。

関係他職種の人たちも精神衛生には大きな関心があるようで、こういった草の根的な集まりもまたいろいろインフォーマルな情報交換になった有意義な日でした。

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(厚生労働省に電話)公認心理師と臨床心理士の違いは?

「公認心理師と臨床心理士の違いがわからない、それじゃあ大元の厚生労働省公認心理師推進室に聞いてみよう」と思い立って電話してみました。(ブログ掲載について推進室了承済)

Q「公認心理師と臨床心理士の違いはなんですか?」
A「国で定めた資格か民間団体が認めた資格かということで、やっている仕事には変わりありません」
Q「・・・ほかにはありませんか?」
A「養成課程が違うとか、公認心理師は法律で規定されていて、臨床心理士はその規約で決められているということでしょう」
A「ありがとうございました」

さて、現在日本臨床心理士会では代議員選挙が行われています。

会員向けページに全て記載されているので、詳細には言及できないのですが、どんな実力ある代議員でももうどうにも変えられないのは「日本臨床心理士会と日本公認心理師協会は別団体として扱われることが決まっている」ということです。

今から日本臨床心理士会と日本公認心理師協会をひとつにしましょうか分けましょうかという議論は終わっています。

なので次の論点としては大まかに2つがあげられるでしょう。

1.臨床心理士と公認心理師との共存共栄

このあたりの無難な主張(公約)を掲げる候補者はきっと多いでしょう。

しかし国民のみなさんもクライエントさんも、当の心理職の大多数も、果ては医療、教育機関や行政まで、公認心理師と臨床心理士の違いがわかっていないわけです。

さて、大元の行政機関厚生労働省が「違いはない」と言っているのですから同じ趣旨の資格で共存共栄をどうやってするの?

と思うわけです。

2.臨床心理士と公認心理師はそれでも違う

これは臨床心理士制度堅持、公認心理師とは違っているという主張をしている人たちはまだ多くいるのだということです。

日本臨床心理士会は確かに国家資格創設に際して中核的な役割を取ってきた団体です。

今回公認心理師試験が終わって、公認心理師に求められている素養と臨床心理士のそれとの微妙な違いがあることは判明しました。

今回公認心理師資格を敢えて取ろうとせず、臨床心理士資格、制度にこだわった人々はある意味気骨がある人々です。

かつて心理職国家資格創設議論が進む中で、国家資格は大卒の資格になるらしい、それじゃあ院卒の資格臨床心理士は国家資格の上位資格にして専門性を高めて国家資格所持者に対して指導的な立場になればいいんじゃないの、よし、そうやって生き残ろう、という主張がありました。

ところが公認心理師が創設されることが決まった途端、医療、教育、福祉、産業、司法5領域に加え、僕は何を目指しているのかさっぱりわからない「専門総合公認心理師」なる概念まで出てきてしまいました。

情勢はガラッと一変してしまいました。

これが学会資格ならわかるのです。

初級、中級、トレーナー、上級トレーナー、専門指導者など各種学会ではさまざまなステージをもうけてある学会もあります。

さて、何の変わりもないと厚生労働省から 言われてしまったこの両資格、求人を見ても並列だったり、公認心理師の方を優先する募集も出ています。

どっちが優先されるのかというと保険点数が将来的も取れるだろうし、実習生指導もずっとできる公認心理師になってしまうことは想像に難くありません。

臨床心理士が専門資格として生き残っていくための戦略は困難がともないそうです。

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