前回の続きでPTSDについての書いたのですけれども、今回はPTSD CPTSD概念の本来の源流及び精神分析、そしてそれから自由連想法的に公認心理師制度の雑感について触れます。
1.精神分析
精神分析学創始者のジグムント・フロイトはブロイアーのヒステリー研究を礎として共同研究を行い、精神分析学を構築しました。
ブロイアー医師の患者だったアンナ・Oことベルタパッペンハイム当時21歳は、ブロイアーと結婚した、子どもを生んだとまことしやかに流布されているが、後世の研究者はそれを否定しています。
19世紀ウィーンは厳格な道徳的戒律によって統制されていた都市で、遊郭は認められていませんでした。
だからこそ親子、伯父や叔父姪での近親相姦が頻繁に、男の欲求によって行われていたと言われていますが、そうだとしたら犠牲者となった若い女性たちはPTSD CPTSD 症状を起こしていたのは間違いないでしょう。
当時のウィーンの若い女性がヒステリーと呼ばれる突然の解離発作を起こして次々に倒れたのは了解できます。
PTSD CPTSD が原因と思われる解離症状は昔から存在していました。
日本文化では狐憑きと呼ばれる宗教性憑依妄想症候群、文化依存症候群の中で片付けられてしまったのではないでしょうか。
中南米エクソシスト、中国の悪魔祓いも同様でしょう。
文化の名の下にPTSD CPTSD 、及び統合失調症的な短期精神病に対する熾烈な差別的虐待が起こりはしまいかという危惧をDSM-Ⅲケースブックを読みながらしていました。
文明文化の進展はスピリチュアルの放逐という科学万能神話の流布を引き起こしました。
そしてこれらの疾患の存在を患者の責に帰することによって性的加害者の隠匿につながっていった可能性すらあるということを指摘するにとどめておきます。
さて、フロイトは著作の中で40代にして既に自分は年齢的に性的な行為に関心を持たなくなったと記述していました。
また、男根期を迎えてペニスに対する羨望を持つようになった女性がやがてその影響でフェラチオを行うことになっただろうと推測し、それについて、まことにけしからんと評していました。
フロイトこそが小児性欲、女性の性欲のみでなく、人類の性欲全てを抑圧していたのではないかと訝しみます。
精神分析が人間の精神そのものに切り込んで仮説を立てて行ったその功績は大きなものです。
しかしその裏で男性視線からのみの精神構造理論が構築されたとも思えます。
こういった傾向は後世になって女性精神分析家、ヘレーネ・ドイッチェらが修正を試みていたし、さらに後世、ウィニコットの児童に対する精神分析は現在でも遊戯療法の礎となっています。
フロイトは禁欲原則という、現在で言えば公認心理師倫理における多重関係の禁止という、クライエントとの性的な個人的な関係を禁止していました。
精神療法の創始とともにそうした弊害に気づいていたのは慧眼です。
しかしフロイト自身は娘アンナ・フロイトの教育分析を行っていました。
また、気ままに精神分析家とクライエントの結婚を勧めていたのは創始者ならではの自らを神格化してしまった特権なのでしょうか。
繰り返しますが、精神分析そのものが悪いわけではなく、黎明期の混乱はあり、その後幾度となく修正が加えられた結果としての現在があるのでしょう。
2.公認心理師の倫理
日本で臨床心理士制度成立以前の心理カウンセラー倫理は緩やかだったが、クライエントのためには必要な個人的つながりがありました。
クライエントから夜中に自宅に電話がかかって来てそれに対応した心理カウンセラーは多々いたでしょう。
公認心理師は今後多重関係禁止と、危機介入としての自殺予防とどちらを優先すべきか迷う場面が出てくるでしょう。
心理カウンセラーがクライエントの秘密保持義務に固執したことで殺人事件が発生したタラソフ判決は有名ですが、安全配慮義務と倫理、守秘義務の拮抗は心理を扱う職種の宿命と言えるでしょう。
境界性人格障害に特化して始まった弁証法的行動療法DBTは今や他疾患への適用も次々と行われています。
DBT創始者リネハン自身、リストカット痕だらけ、70代現在も度々自殺衝動にとらわれているといいます。
だからこそクライエントの自殺防止に対処するために夜中でも電話を受け付けている心理療法のでしょう。
ある精神医学者が話していたのが、希死念慮が強いクライエントを持った治療者はクライエントに電話番号を教えるべきか教えないべきかという命題だった。
患者は死にましたという報告の電話を夜中に受けるのがいいか、これから死にますという電話を受けるのがいいか？
教科書的には連携によって他職種とも情報共有を行って自殺を食い止めるというのが模範的回答でしょう。
bio social psyco、生物学的、社会的、心理的複合的視点は確かに大切だが、今後それらの連携でどのように自殺防止を実施していくかは大きな課題でしょう。
公認心理師法を厳密に守ろうとして法にない事項まで遵守を強要するような相互監視態勢はまずいと思います。
多くの心理カウンセラーはさまざまな技法を用い、医師のいない1人職場でカウンセリングを行っています。
全ての技法、心理検査について医師の指示を仰がなければならないという行き過ぎた強迫観念は公認心理師の職責として期待されていないと思いたいものです。
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1.精神分析
精神分析学創始者のジグムント・フロイトはブロイアーのヒステリー研究を礎として共同研究を行い、精神分析学を構築しました。
ブロイアー医師の患者だったアンナ・Oことベルタパッペンハイム当時21歳は、ブロイアーと結婚した、子どもを生んだとまことしやかに流布されているが、後世の研究者はそれを否定しています。
19世紀ウィーンは厳格な道徳的戒律によって統制されていた都市で、遊郭は認められていませんでした。
だからこそ親子、伯父や叔父姪での近親相姦が頻繁に、男の欲求によって行われていたと言われていますが、そうだとしたら犠牲者となった若い女性たちはPTSD CPTSD 症状を起こしていたのは間違いないでしょう。
当時のウィーンの若い女性がヒステリーと呼ばれる突然の解離発作を起こして次々に倒れたのは了解できます。
PTSD CPTSD が原因と思われる解離症状は昔から存在していました。
日本文化では狐憑きと呼ばれる宗教性憑依妄想症候群、文化依存症候群の中で片付けられてしまったのではないでしょうか。
中南米エクソシスト、中国の悪魔祓いも同様でしょう。
文化の名の下にPTSD CPTSD 、及び統合失調症的な短期精神病に対する熾烈な差別的虐待が起こりはしまいかという危惧をDSM-Ⅲケースブックを読みながらしていました。
文明文化の進展はスピリチュアルの放逐という科学万能神話の流布を引き起こしました。
そしてこれらの疾患の存在を患者の責に帰することによって性的加害者の隠匿につながっていった可能性すらあるということを指摘するにとどめておきます。
さて、フロイトは著作の中で40代にして既に自分は年齢的に性的な行為に関心を持たなくなったと記述していました。
また、男根期を迎えてペニスに対する羨望を持つようになった女性がやがてその影響でフェラチオを行うことになっただろうと推測し、それについて、まことにけしからんと評していました。
フロイトこそが小児性欲、女性の性欲のみでなく、人類の性欲全てを抑圧していたのではないかと訝しみます。
精神分析が人間の精神そのものに切り込んで仮説を立てて行ったその功績は大きなものです。
しかしその裏で男性視線からのみの精神構造理論が構築されたとも思えます。
こういった傾向は後世になって女性精神分析家、ヘレーネ・ドイッチェらが修正を試みていたし、さらに後世、ウィニコットの児童に対する精神分析は現在でも遊戯療法の礎となっています。
フロイトは禁欲原則という、現在で言えば公認心理師倫理における多重関係の禁止という、クライエントとの性的な個人的な関係を禁止していました。
精神療法の創始とともにそうした弊害に気づいていたのは慧眼です。
しかしフロイト自身は娘アンナ・フロイトの教育分析を行っていました。
また、気ままに精神分析家とクライエントの結婚を勧めていたのは創始者ならではの自らを神格化してしまった特権なのでしょうか。
繰り返しますが、精神分析そのものが悪いわけではなく、黎明期の混乱はあり、その後幾度となく修正が加えられた結果としての現在があるのでしょう。
2.公認心理師の倫理
日本で臨床心理士制度成立以前の心理カウンセラー倫理は緩やかだったが、クライエントのためには必要な個人的つながりがありました。
クライエントから夜中に自宅に電話がかかって来てそれに対応した心理カウンセラーは多々いたでしょう。
公認心理師は今後多重関係禁止と、危機介入としての自殺予防とどちらを優先すべきか迷う場面が出てくるでしょう。
心理カウンセラーがクライエントの秘密保持義務に固執したことで殺人事件が発生したタラソフ判決は有名ですが、安全配慮義務と倫理、守秘義務の拮抗は心理を扱う職種の宿命と言えるでしょう。
境界性人格障害に特化して始まった弁証法的行動療法DBTは今や他疾患への適用も次々と行われています。
DBT創始者リネハン自身、リストカット痕だらけ、70代現在も度々自殺衝動にとらわれているといいます。
だからこそクライエントの自殺防止に対処するために夜中でも電話を受け付けている心理療法のでしょう。
ある精神医学者が話していたのが、希死念慮が強いクライエントを持った治療者はクライエントに電話番号を教えるべきか教えないべきかという命題だった。
患者は死にましたという報告の電話を夜中に受けるのがいいか、これから死にますという電話を受けるのがいいか？
教科書的には連携によって他職種とも情報共有を行って自殺を食い止めるというのが模範的回答でしょう。
bio social psyco、生物学的、社会的、心理的複合的視点は確かに大切だが、今後それらの連携でどのように自殺防止を実施していくかは大きな課題でしょう。
公認心理師法を厳密に守ろうとして法にない事項まで遵守を強要するような相互監視態勢はまずいと思います。
多くの心理カウンセラーはさまざまな技法を用い、医師のいない1人職場でカウンセリングを行っています。
全ての技法、心理検査について医師の指示を仰がなければならないという行き過ぎた強迫観念は公認心理師の職責として期待されていないと思いたいものです。
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