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photo&lyric by sora (@Skylit_Blue)
おつかれTwitter

喩え記憶から消えたとしても
こころに薫りは残るものだよ ☪︎⋆


◯ 臨床心理士・公認心理師で年収600万円を目指す

※ 承前

このブログ記事をアップしようとしていた時にたまたま橋口誠志郎氏が同じような内容をアップしていたのを見つけてしまいました。コンテンツの質はともかく大変悔しい思いをしております。↓橋口動画
https://youtu.be/2Wh38RRwJGU

以下本文

1.長い前置き

藪美:結婚するなら年収いくらぐらいの人がいい?
坡留:年収600万円ぐらいかなあ。そのぐらいないとやっていけないじゃない。
藪美:子どもとかできたら年収600万円でも大変そうね。年2回ぐらい海外旅行行きたいなあ。

さて、上の会話ではこのように現実感のない内容が話されていますが年収600万円以上稼ぐ労働者は労働人口の全体の20パーセントです。(経団連調査)年収600万円なら手取りは(自治体の住民税や各種控除によっても異なりますが)450万円前後です。

年収600万円代に限るとその人口は10パーセント強、平均年齢は45歳ぐらいでしょう。

したがって上記藪美さんと坡留さんが20代から30代前半の結婚適齢期の男性を見つけるのは、サハラ砂漠から砂金を探すがごとく難しいです。

さて、日本臨床心理士会は3年に一度動向調査をしているので、平均的な心理職の働き方や年収などが見られます。

https://www.jsccp.jp/member/news/pdf/doukoucyousa_vol7.pdf

最新調査結果(2016年)によると年収600万円台5.8パーセント、年収700万円台4.1パーセント、年収800万円台2.6パーセント、900万年台1.8パーセント、1000万円台3.3パーセントです。

年収600万円以上は17.6パーセントで、きっと平均年齢も結構高めでしょう。

どの動画か忘れてしまいましたが橋口誠志郎さんは「頑張れば年収600万円ぐらいは大丈夫」のような発言をしていて、Twitterでも心理職はそんなに貧乏なわけではない、という声も聞きます。

2.実際600万円以上稼いでいる心理職は?

⑴ 公務員など
国家総合職キャリア採用、地方上級だと残業手当がばんばんつく場合もあり、公務員は地域手当もあるのですが35歳程度で年収は600万円になると思います。そのかわりキャリア採用はどこでもハードで、時間構わず仕事をして、矯正職だと泊まり勤務もあります。児相の超過勤務時間は多いと言われていて、自治体で異なるのでしょうが、どのぐらい長いのかわかりません。

安定した国公立病院や私大病院の心理職もこのクラスターに入ります。

勤務年数が長いので退職金が見込める、社会保障がきちんとしているという点も魅力です。

⑵ 大学教員
アカポスはどの頭脳労働者にとっても憧れかもしれません。しかしながら私立大学の給与体系だと博士号取得准教授でも500万円届かないこともあるのでポスドク(オーバードクター)40代以上でやっと専任職を得ても働ける年齢が限られてしまうこともあり、超絶的努力、そこにたどり着くまでの生活をなんとかしなければならないのです。

⑶ EAP(従業員支援プログラム企業)
企業向けのメンタルヘルスプログラムやパッケージを販売している事業です。時間給非常勤だったり、通常サラリーマンと同じ待遇のところが多いでしょう。知人の心理職の人は太陽が黄色く見えて日付けが変わる前に帰れたことはなかったけれども給料はよかったと言っていました。

メンタルヘルスプログラムを導入すればコストカットになるという提案型営業も含む仕事で、自分でプレゼンをやってカウンセリングも教育もやるというなかなかハードな仕事です。

そして昨今の新型コロナ情勢でこの種の事業の売上げはかなり危機的になってしまっていると聞きます。

⑷ 完全フリー
これは可能かと言われたら「可能」と言えます。都道府県スクールカウンセラーは時給が高い、確かにそのとおりです。

その他にそこそこの業績があれば大学非常勤講師として1コマ3万円程度稼げます。専門学校でも医療福祉系の専門学校講師もいい時給です。講師をやろうとしたら求められている教育内容と似ている業績、博士号取得などが望ましいでしょう。

病院でも自治体でもまれに時給4000円台の非常勤求人がかかることがあります。

スクールカウンセラーだと確かに児童生徒が休みの時は休みで楽だなあと考えることもできますがちょっと待ってください。あなたのその働き方は5年後、10年後にも続けていられますか?ということです。

スクールカウンセラーは1週間あたりのコマ数が多ければ週2回、足りないなあと思って隣県に遠距離通勤して週2回、さらに超遠距離通勤してまた別の自治体で週1回という働き方も可能です。

しかしながら公認心理師制度ができて(できる前から)従前と変わらず雇用継続できているスクールカウンセラーもいれば、なぜかわからないけれども急に契約を打ち切られたという例もあると聞きます。

フリーで働くということは、どの業界でも同じなのですが、次年度の契約更新はあるかどうかわからない、病気になったら保障はない、産休育休介護休暇なし、税金や社会保険料は自腹、当然ボーナスも退職金もないということです。

自由業というのは自分が自由なのではなくて自分の自由を雇用主が自由に扱うことができる制度だということです。

⑸ 私設開業
完全に腕一本の世界です。有料カウンセリングは1時間数千円から1万円程度までさまざまです。

休日は講演会をやって学会発表、論文を書いて著作を書いて、あちこちに顔を売って頑張りましょう。ホームページは立派なものを作り込みます。事務所賃貸料を払いつつもし誰かを雇わなければならないのなら従業員に給与も払います。

日本のベンチャー企業成功率は3パーセントと言われています。年収マイナスか、年収1000万円以上か、さあ未知なる世界に飛び出していきましょう。