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◯ COVID-19への国境なき医師団、D-PAT、D-MAT、セーブザチルドレンの活動

本記事はCOVID-19新型コロナウイルスに関する記載がほとんどです。心理的に抵抗がある方は直ちにこのページを閉じてください。

国境なき医師団MSFのメンタルヘルス部門での活動のめざましさは以前記事にしたことがあるのですが、今回MSFはCOVID-19の世界的大流行については寄付を募るとともに相当の広い地域で医療的支援を行っています。

欧州、中東アジア、北半球、中南米の感染制御を行うとともに難民キャンプでの感染者や予防のための活動も行っています。こういった地域でも医療支援をしています。

サイコロジカルファーストエイドPFAの考え方は、まず被災者の生命身体の危機を乗り切ってから次に地元の専門家の支援を行うというもので、実際東日本大震災3.11の際にはD-PAT、D-MATなどの緊急支援チームが現地入りしてから地元の保健師など医療と精神保健専門家にバトンタッチをしていたわけですが、今回のCOVID-19の場合には特効薬もなくワクチンもない中で活動をしているわけです。MSFはエボラ出血熱のような致死率50パーセントのような感染症の中でも活動をしていました。

そして医療者も生命身体の危機に自らを晒しながら活動しているわけです。ナイジェリア難民キャンプなどの困窮地域では手洗いを推奨しようにもまず水がない、そこからスタートしなくてはならないわけです。

国境なき医師団はその活動内容の中に心理的支援も謳っていることから、今回もウクライナでの心理援助活動を行なっています。オランダではストレスマネジメントを行っていて、心理療法士がその任を負っています。不安に怯え続ける人に対しては心理的支援活動も必要になります。

香港でもメンタルケアは行われていますし、オランダも同様です。また、心理的支援活動が重視されていますが、それはオンラインという試みがなされているのは日本と同様です。

D-PAT、D-MATなどの初動対策チームも何らかの活動が行われていることは確かでしょう。過去心理技術者の活動の機会は3.11では長期的な視点で日本臨床心理士会などが行っていました。が初動チームでは心理職が入ることは少なかったようです。

セーブザチルドレンも寄付を募って今回多くの子どもたちのための活動をしています。

今回、そして昨日の記事でも日本臨床心理士会及び日本公認心理師協会の活動は認められるべきものだと書きましたが、こういった状況では活動をすること自体が正義なのです。

そういえば一昨日無差別的にさまざまな組織に無差別的にメールを送信したのですが、愛知県公認心理師協会からは
 
「ひなたあきら様

ご提案をいただきありがとうございました。
当会はまだ設立して間もない会です。したがって、まだ組織的に動く準備が
十分に整っているとは言えません。
ただ、今回のコロナウイルスの国民のみなさんに与える心的苦痛は
いろいろな現場で発生しております。そのことについてのさまざまな情報や
対処法の文献やデータなどは収集して会員へ発信して行く予定です。
会員各自のおかれた現場で積極的に取り組んでもらえるようにバックアップしていく所存であります。
ひなた様には激励をいただいた感があります。感謝申し上げます。」

という返信がありました。感謝よりはどこでもそうだと思いますが、欲しいのは人手です。この医療崩壊と言われる事態での人手です。という意味ではもうちょい頑張れ愛知公認心理師協会と思います。

さて、心理職はごく特殊な例外の人々を除いてさ医療従事者としての注射はできません。日本で起こっているこの状況下、出勤停止や隔日出勤を余儀なくされている心理職が多いのは百も承知です。それが上長が決めたものであればきちんとした感染症対策であることは言うまでもありません。

そして心理職の方々も自ら、配偶者、ご両親やお子さんの身を守りたいという人間としては当たり前の感情があるのは当たり前のことです。

スクールカウンセラーの方々が子どもと会えない、その中でデータとしてスクールカウンセラーだよりを作っている人たちもいます。

この状態下、人の生命に直接かかわることができない心理職が何をすべきかというと、やはり心理職としての本旨の心理業務だと思います。できる事が制限されているのであればそれも守らなければならない事ですし、多忙な医療職場で前線で働くかそれとも休業するかも上長の判断次第です。

上述の国際支援活動団体の活動に参加できるかというと、家庭や自分の事情、そして求められる高い能力に比しての薄給を考えて、ほとんどの人はできません。

僕もできないのですからそれを他者に対して強要したり責めたりするつもりは毛頭ありません。

結論として、何が言いたいかというと、今できることしかできないわけで、それが休業であればそれも仕事なのだと思います。

前線で活発に動くことが可能な人がどれほどいるのかわかりませんが、それはCOVID-19対策に限らないと思います。全く関係なく自死の危険性が高い人やCOVID-19で不安や怒りを感じているクライエントさんを多く見ている心理職も多いと思います。そういった人たちに真剣に対峙するのも今回のCOVID-19に関する対処対応策です。

公認心理師が国家資格となった事で、この状況下でも心理職の求人は増えていると実感しています。どの現場でも心理職がCOVID-19と無関係な領域はないのですから、積極的に心理職の方々は高いレベルの求人に応募して欲しいなと思っています。

今回がっくりとしている次回受験者の方々にすぐに気持ちを切り替えて、という意図は毛頭ありません。受験者も心がある人間ですから。全国民の気持ちはこの感染症と連動しています。さまざまな対策の試みるもだんだん報じられるようになりました。その実効性はわからないのですが、それでも希望に向かっていきたいと思っています。

「二択にならない世界にすればいい」

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