◯ 心理職がCOVID-19でやらなければならない事、自らをアピールしなければならない事
Twitterに2つ、自分の思いをツイートしたところ、思いの外反響がありました。
tweet1. 僕が聞いているのはCOVID-19でできることがたくさんあるのになんで心理の人はやらないの?という声です。現役の心理職が職場の中で何かするだけではないです。外向きのアピールがないのです。できることをアピールしないと社会は有益性を認めません。公認心理師なんぞ紙切れ資格になりかねません。
tweet2. まずどんな試練が待っているかわからなくても、今よりやりがいがありそうならば心理を必要とする求人にどんどん応募して能力値の高さを認めてもらえるようにしませんか?試験に受かった、だけでは司法試験でも今では食えない時代です。この資格は待ちの姿勢ではなく攻めで能力を認めてもらいたいです。
そこで、どうしようかな、ここでツイートしただけだと読んだ人にしかこの思いは伝わらないな、と思い、とりあえず思いついた所、ちょっとだけの宛先に僕はとても気が弱いのですが勇気を振り絞って震える指で滑らかにちゃちゃっとメールしてみました。
宛先は日本心理臨床学会、日本公認心理師協会、公認心理師の会、日本臨床心理士会、東京公認心理師協会、以下神奈川、埼玉、北海道、宮城、愛知県、大阪、京都、福岡に送信したところで力尽きました。
(以下メール本文です。)
拝啓 貴団体におかれましては時下益々ご清栄のこととお慶び申し上げます。
さて、今回御連絡申し上げましたのは、COVID-19流行について心理職の活動の実態とそれに付随して心理職のあり方に関する提言です。
公認心理師は2回の試験を経て3万5千人あまりが誕生しており、心理職にとっては大きな追い風となっております。
そこでCOVID-19に関するメンタルヘルス対策にかかわっている心理職、緩和ケアや家族のケア、子どものメンタルケアは国際的にも極めて重要なものとみなされています。
そこで提案したいのは、COVID-19にかかわる、サイコロジカルファーストエイドを遠隔テレワーク、または前線で感染症対策を十分に行ってから不安を抱く人々に対する心理的支援を貴団体が有償無償にかかわらず積極的に行うことです。
また、心理職は現在、公認心理師が国家資格となったことから、全国各地で雇用のニーズが高まっております。
ハローワークのような公的機関、また民間の就職エージェント(例:Kaigojob.com、こころJOB(メディカ出版)、indeed、求人ボックス、コメディカルドットコム等)でもさまざまな領域で働ける心理職を求めています。
貴団体でも呼びかけを行って、現在休業状態であったり、資格取得しただけの心理職の方々、また経験豊富な心理職の方々を現場で雇用してもらえるよう、会員の方々に積極的に就労努力を促すよう、僭越ながらご提案させていただきたいと思います。
敬具
心理学bloggerひなたあきら拝
http://hinata.website/
さて、返信があるのかないのかわかりませんが、僕としての気持ちは伝えたつもりです。
僕もCOVID-19は現場レベルでも対応が迫られています。また、心理職の横のつながりでも地域を超えてオンラインで研究活動を立ち上げたばかりです。
ここで心理職が危機場面で活動、そしてCOVID-19ばかりでなくあちこちの職場で心理の専門性を生かすことが存在意義のアピールになると思っています。
photo by 𝚜 𝚘 𝚛 𝚊 ໒꒱⋆゚
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