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◯ 公認心理師現任者Gルートへの批判に対する批判とそれに対する批判

この話題はくどいようですが、実際に公認心理師受験生たちの間で多く取り交わされているという実情もあります。

「元々心理の仕事をしてこなかったのにこれから心理の仕事をやるためじゃない、自分のキャリアアップのつもりだけで取るの?」

「ペーパーテストができればカウンセリング能力や心理テスト能力が認められるのってのはおかしくないの?本当に心理業務ができるの?」

「試験に通ったからといって心理の領域に口出しされたらたまらない」

等々です。

元々公認心理師カリキュラム検討委員会(2016)では現任者として週一回でも心理実務経験者を認めていました。

例えば週一回しか稼働していないけれどもその日はスクールカウンセラーをしている、週一回でクリニックのカウンセリングをしている人も現任者として認めようというゆるい受験者要件を現任者としていたからです。

実際、そういった働き方をしている心理職もいたわけで、そういう人に公認心理師国家資格を与えるのは理にかなっているような気がします。

カリキュラム検討委員会で把握していた全国の心理職の稼働人数はおよそ数万人、その心理職の人たちを対象とするという趣旨でこの試験は行われています。

つまり現職心理職の国家資格化を狙った試験だったと思われるのですが、公認心理師法施行令に定められた26施設で働いてきた相談業務担当者はカリキュラム検討委員会では心理を主たる業務としない場合には「心理職」としての読みをしていなかったことになります。

そして実際に現任者Gルート受験者、合格者を見てみたら心理を主とする業務としない人々が多かったのはカリキュラム検討委員会や試験委員会の予想外、ただし当局は試験後には把握していた事実だったでしょう。

邪推になりますが、だから第2回試験のハードルを上げて心理を大学院で専攻した対象者でないと合格できないレベルにしたのではないかと思うのです。

カリキュラム検討委員会も日本心理研修センターもザル審査しかしないことはすでに決定事項です。

今さら「看護師はおかしい」「教師は違う」「せめて心理学部卒」と言っても試験制度がそうなっている以上、さまざまな合格者も出ている、これからもGルートで多種多様の合格者が出てくるのは事実です。

博士号を持つ臨床心理士でもその他の民間心理資格取得心理職でも1点点数が足りなければ合格できません。

そしてこの試験によって受験者の臨床対応能力は正確に測定できません。

それは他の心理試験でも同じことです。

だから他領域専攻者でも点数が取得できれば資格は取れます。

これはきちんと試験カリキュラム検討委員会でも試験委員会でも定めていることなので、つまりはそういうことです。

2024年からはもう新課程の院卒者が受験者の中心になり、精神科医であろうと現任者を逃すと公認心理師にはなれません。

旧院ルート、科目読替えができなかった人たちもGルートに入っています。

「過渡期」のこの時期に公認心理師となった人々がどのようにこの資格を活用していくかがこの資格の価値を決めるでしょう。

5年後の制度見直しにも色々な意味での影響を与えていくことに繋がっていくと思うのです。