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◯ 公認心理師現任者Gルート受験者資格はなぜ曖昧なのか?

公認心理師現任者Gルートはあまりにも曖昧な受験資格なんじゃないの?

という批判は根強くあります。

公認心理師受験に必修の科目を大学院で修められなかった現任臨床心理士救済措置のために現任者ルートを確保していただけかというと、それだけではありません。

公認心理師カリキュラム検討委員会議事録を改めて読んでみると現任心理職数万人がいる中で、臨床心理士でなくとも、精神保健福祉士も心理相談業務を行う現任者として想定されています。

臨床心理士と精神保健福祉士の資格を重複して所持している人々が全体の4分の1〜5分の1程度で占められていることについて、精神保健福祉士の受験を認めないわけにはいかないだろうし、業務独占でない公認心理師制度は精神保健福祉士や精神科医が行う心理援助業務を否定することはできません。

公認心理師受験資格を臨床心理士に限らないということは議事録中には明記されています。

週1回、ボランティアでも反復継続的に心理業務を行っていたことが証明できればよいというのがカリキュラム検討委員会の考え方で、日本心理研修センターもボランティアを現任者として認めていて、Gルート受験資格はそれに沿ったものになっています。

検討委員会の中で割と年配の委員(北村座長)が、もうまもなく心理職の職業人生を終えようとしている人はもういいかなあという人も多く、そういった人たちは受験しない。

それはそれで人生の選択なのでいいのではないかと思いました。

僕の記事を読んでいる方も指摘していたことですが、第2回試験のD2、大学院新卒ルート合格率58.5パーセントで、確かにこれは臨床心理士と同じぐらいの合格率なので、試験当局としては十分な説明根拠となる合格率で、この試験内容の正当性を主張できる根拠となりました。

カリキュラム検討委員会では定められた26施設のうち、職種としては児童相談所などを含む心理専門以外について取り上げられていました。

ただし実際に心理相談業務に当たっている看護師、教員、作業療法士などは言及されていませんでした。

それでもGルートだけで第1回、第2回試験を含めて2万7千人以上の合格者が出ています。

僕も一人一人について受験資格を精査することはできないと思いますが、本人からでも所属長からでも誓約書を出させればこれでもかなり「真の現任者」を絞れたと思います。

僕は心理業務専属者以外にもこの資格を付与して裾野を広げてもいいと考えます。

公認心理師の知名度や数が広まらないと公認心理師として活動していく実働人員は確保できません。

ただし、明らかな詐称はダメです。

結局このままだとよく勉強した非心理専門職が公認心理師試験では心理専門職を駆逐してしまうかもしれませんが、「大学院レベルの知識とセンス」は試験成績でしか推し量れないというスタンスということは事実です。

あとは試験が真っ当な心理職の知識とセンスを持った合格者を検出して選び出せることができるかどうか。

受験者ももちろん試験で試されていますが、試験のありようや出題内容、傾向、そしてこの資格の持つ意味合いも国民全体から見られているわけです。