カウンセラーひなたあきらが公認心理師について考えてみた

新制度公認心理師の検証をしばらく続け、この制度がよりよいものになるための問題提起を行いつつ、カウンセリングの在り方について考え、最新の情報提供を行っていきます。 ブログ運営者:ひなたあきら メールアドレスhimata0630★gmail.com(★を@に変えてください。)

2018年10月

公認心理師試験結果についてまた恋人と語らう

一緒に住んでいる恋人に公認心理師試験についても話しているのですが、僕も自分の結果が不安になると彼女にこぼしたりするわけです。

「ハニー、厳しい意見もある中で僕は大丈夫かなあー」

「きっと大丈夫だよ、見ていて信じてる」

「もし落ちたらまた来年頑張ろう」

「またあの日々が続くのーやめてよー」

そう、廃人同然の勉強漬けの日々とその後のさらに拍車がかかって疲れていた僕の廃人ぶりを見ていたので彼女にも言いたいことはあるのでしょう。

僕「大丈夫だよ、心理カウンセラーは人格的に高潔で立派な人しかいないから、どうなっても僕も平気だよ」

ハニー「・・・あなたと暮らすまでは私も本当に立派な先生の本とか読んでたからそう思ってたけどさ・・・ところで私があなたのこといつも『ダー』(ダーリン)って呼んでるみたいにブログに書くのやめてくださらない?たまにふざけて呼んでるだけなのに」

僕「どうしてだい、ハニー、『ダー』って呼んでいる人はきっとパチンコ屋の駐車場で上下ジャージ、キティサン(キティちゃんサンダル)、プリン頭でたくさんいるよ。僕もかっちょばいい紫のシャコタンに乗るとお似合いになるよ」

ハニー「アン!」(注:心の理論−サリーは玉をカゴの中に入れて部屋の外に出ました。アンはサリーが見ていない間に玉を箱に入れました。サリーが部屋に戻って来た時に玉を取り出そうとしてどこを探すでしょう? アン「サリーはどうして箱の中に玉があるってわからないのかしら?」→転じてわが家では僕が空気を読まない発言をすると「アン!」と言われます。)

僕「受験料もバカにならないしなあ。大丈夫とは思うんだけどあと1〜2点差で落ちてたら悔しいなあ」

ハニー「それは悔しいね、あれだけ一生懸命やってたから豆腐メンタルなあなたのことでも私は信じてるよ」

僕「ありがとう、今度整形外科でも(腰痛)歯科でも消化器内科でも(検診)好きなところに連れてってあげる」

ハニー「いつもあなた上から目線で言う上にデート先を病院限定にするのはどうかと思う」

僕「いや健康大事だし」

ハニー「ただの変態病院マニアじゃないの?」

僕「美人だと思って好きな事言い放題、いい気になりやがって」(あ、思ってたこと口に出しちゃった)

ハニー「あら嬉しい、モグラ叩きアプリゲームやろっと」

※ このように公認心理師試験結果が出るまでは各家庭で心理職のみなさんの家ではいろんな話がうちに限らず出ていることと思います。

それが暗い影を落としたり、時には不安が訪れることもあるかもしれません。

僕が学会や学会発表の準備をしたり研究会で飛び回っているのを知っているので、それなりに多忙な僕を彼女も理解してくれているようなので感謝しています。

公認心理師試験結果がどうなるかははっきり言って僕も「絶対」ということは僕にとってもないと考えています。

今は2人の腰痛改善のため(僕もガラスの腰なので)一緒にプールに行こうか、温泉に行きたいね、そろそろ紅葉がきれいかなあ、出かけたいねと平和に過ごしています。

試験結果を待つみなさんがレジリエントに日常生活を過ごせるように願っています。


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公認心理師試験難易度

現職の福祉、教育などで週一程度で心理業務を担当していた周辺領域の現任者の人々が公認心理師を取ってしまえばなかなかラッキーと言えます。

国家資格をそれほど経験値を積まずに取れるわけですから、履歴書の飾りになるでしょう。

公認心理師という箔もつくので「この人はいろんな資格を持っている偉い人なんだなあ」と思われることも可能です。

「この人が受けてしまっていいのかなあ、怪しいなあ」という、やってる仕事はほぼ行政マンの人がいると最近聞いて結構がっかりしました。

僕もカルチャースクール感覚でこの資格を取って欲しいとは思いませんし、資格を取得したら心理職としての矜持を持って心理専門家として働いて欲しいと思っています。

ただ、養護教諭、相談担当教諭や法務教官、保健師、看護師、福祉施設職員などの教育カウンセリング、医療相談や生活臨床をしている人々がこの資格を取ることには大きな意義があるでしょう。

初回公認心理師試験の難易度は誰もが予測をしていても予測の範囲を誰も超えることはできませんし、マークシートにはフィルタリングもないわけです。

本当に30パーセントの合格率かもしれなければ、9割合格の資格かもしれないのです。

やはりカリキュラム検討委員会の6割基準でみなさん考えていて、これだけだったからダメだろう、これだけ取れたから大丈夫だというネットの書き込みをよく見ます。

専門家でも勉強していないと合格できない、勉強する時間に恵まれていた資格マニアの方が有利だったかもしれません。

さて、第1回試験の合格発表があって初めてこの試験の難易度は暫定的に(第1回目補正もあるかもしれないので)決まるでしょう。

よっぽどでない限り受かる「Fラン資格」(と書いていた人もいましたが)でなく、不合格者もそれなりに出た時にその人は次のステップを考えればいいわけです。

元よりあまり心理に縁がなく、もういいやと思った人はもう受けないか、漫然と受けても落ちるだけでしょう。(そうやって数年以上心理資格試験に落ち続けた旧帝大院卒者がいると聞いたことがあります。)

第1回目公認心理師試験難易度、合格レベルは相変わらず不明なままです。

ちなみに僕は第2回目の試験の合格率については、初回試験が優しかったとしても合格者を絞ってくると思います。

さて、今後始まる大学、大学院公認心理師養成課程です。

福祉系大学だと社会福祉士になりたい人は多いのですが難関資格で、30パーセント程度です。

ただ、精神保健福祉士合格率60パーセント課程を併設していることも多いので、まともに勉強をきちんとしていれば絶対不合格とも言い切れず、翌年受験してどちらかの試験か両方の試験に合格して現場で頑張っている人も多いと聞きます。

公認心理師資格試験を合格率10パーセント台〜30パーセントに抑制してしまったら、現在のロースクールと同じような状況になり、その大学から養成課程そのものがどんどん消えることも考えられます。

この試験の難易度が読めない理由の一つは、受験者数の多さにあります。

現任心理職、心理近接職の人々が多く受験、現任者講習もなんとか工夫して受験させたその数推定数万人、全体で6万とも7万人とも言われていて、何人を合格させるのか、着地点がどこになるのか考えないといけないということです。

さて、京都コムニタスさんもネット上では楽観論と厳しい意見と2つに別れていると評していました。

弁護士はロースクールを乱立させ過ぎてケータイ弁護士がネカフェで過払い事件を引き受けていたと聞きます。

現在でも年収が低い、年収300万円から400万円台、博士号所持の大学教員でも准教授クラスだと年収500万円の心理の仕事の国家資格所持者を絞れば何らかの変化はあるかもしれないでしょう。

ただ、それで本当にいいのか。

きっと僕は「楽観論」を書いてきたと思うのですが、この資格所持者をまず持つ人たちが胸を張り、心理職が国家資格になったということを各領域で言えることが大切だとその必要性について考えているのです。


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公認心理師制度は職人心理職の終焉を招くか?

公認心理師試験を受験した方はわかると思いますが、関係諸法律知識と基礎心理学分野問題は充実していて、その意味ではいい出題配分だという評価かあります。

専門家が出題委員に入っていたので出るのかなと思っていたロールシャッハテストは一問も出ませんでした。

ロールシャッハテストは昔から言われているようにかなり熟練を要するテストで、専門的なトレーニングを受けたのちも年間20例ぐらいケースを扱っていないとまっとうには取れないテストと言われています。

以下、聞いた話なので本当かどうかはわかりません。

とある総合病院の心理職が、明日開頭手術をする患者さんに対し、「器質性の脳疾患なのか統合失調症なのかわからないからロールシャッハテストやって明日の朝結果ちょうだい」と言われたと。

さもありなんという感じで否定はできません。

熟練していれば結果の解釈まで含めてテスト実施から解釈まで含めて2時間程度で済むでしょう。

かなり精緻な徴候も読み取れるでしょう。

箱庭や風景構成法の専門家はクライエントさんの顔を見ただけで、どんな作品を作るかわかるという域に達するとも言います。

僕は催眠を比較的よく使うのですが、クライエントさんによっては技法との相性がよく、20年来の疼痛が消えたという人もいます。

その人にとっては神業のようだと思えたかもしれませんが、僕よりもずっと上手で、催眠分野には歯科、分娩で無痛催眠を実施する達人がいます。

心理職の人はそれぞれに得意とする分野や属している流派があるでしょう。

今回公認心理師試験に出題されたのは心理検査ではバウムテスト、TAT、質問紙、知能検査、心理療法では森田療法、認知行動療法がさらっと出ただけです。

もっとたくさんの領域を広げて出題した方がいいという趣旨ではありません。

これが心理職初任者の資格審査のためだったら基礎分野だけでも十分です。

現任者で、ある分野の達人のような人、ニッチな領域を学んでいる、実施している人の技術力や経験値は試験結果に反映されるわけではないでしょう。

多くの心理関係学会が公認心理師制度策定や試験に関与しています。

しかし全てを網羅することは到底不可能です。

今後数年間はそれぞれの現場スタッフから、またクライエントさんからも信頼されているこういった職人のような心理が公認心理師になれなければならないと思います。

公認心理師は建物でいえば施設整備全般能力を問う試験でしょう。

電気配線が得意な専門家を水道配管知識や技術が足りないからと落としてしまうような試験になってはまずいと感じています。

何度も書いていますが、開業領域には相当な実力がある職人心理職がいるでしょう。

受験資格についても再考して欲しいと思うのです。

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公認心理師数減は産業領域の危機

〜公認心理師不足は産業精神保健行政施策を崩壊させる〜

産業心理領域の心理業務を担っているのはその企業内部の心理職や外部の従業員支援メンタルヘルスプログラム推進企業(EAP)です。

日本の外部EAPはさまざまな業態で運営されています。

EAPを請け負う大手企業もあれば、個人開業でメンタルヘルスプログラムをパッケージとして売り込んでいる場合もあります。

産業カウンセラー資格を持っている人が主体でEAPをやっている、交流分析やキャリアコンサルタントが行っていることもあります。

さて、EAPの実際ですが、官公庁が入札をしていればパッケージプログラムを購入するので、EAP企業が応札しなければならないわけです。

パッケージプログラムは営業マンが各企業に売り込みにいく場合もあり、心理がその役割を担う場合もあります。

飛び込み営業で売り込む、新規開拓をしなければならないような場合には専属の営業マンがいるのでしょうけれども、メンタルヘルスプログラムを購入する企業に対してプレゼンを詳しく実施するのは心理の役目でしょう。

そしてこれらEAPプログラムにはもれなくストレスチェックテストが付随することになります。

厚生労働省が鳴り物入りで創設し、未実施企業に対しては罰則規定を設けたストレスチェック制度ですが、
歯科医師まで駆り出し、新たに公認心理師も加えたということには、今後さらに制度を推進させるという意図があるのでしょう。

まだ全事業場での実施に至ってはおらず、事業所社員数が少なければ少ないほど実施企業は少なく、業種別に見るときわめて実施率が低い業種もあります。

EAP、ストレスチェック制度を含む企業のメンタルヘルス施策推進は急務です。

企業は営利団体ですから、費用対効果がはっきりとしているものにしか支払いをしません。

EAPを導入するメリット、その辺りの論理や統計はたくさん出ているのですが、実際に義務化されたもの以外のパッケージを購入するかどうかはクライエント企業の自由です。

EAP団体の心理職が営業部長、総務部長、室長などを複数兼任しながら、プレゼン資料作成、プレゼン、メンタルヘルスプログラム実施、講演会、カウンセリングといった具合で、終電で帰るのが当たり前になっていることもあります。

これまで国家資格を持っていなかった心理職が実施していたわけですが、公認心理師があらゆる場面で主体になっていくことが期待されます。

特にクライエント企業は国家資格なのかどうかということを重視するでしょう。

EAPは産業領域の中でも非常に厳しくしのぎを削っています。

迎える企業はいわゆるブラック企業も多く、おざなりのメンタルヘルス対策をするだけということもあります。

結果として過労死事件や精神疾患による労災請求、裁判が増加していけば産業構造の根幹からの危機になります。

産業領域のEAP団体は手一杯で、カウンセリングが歩合制ならば受ける、パッケージプログラム購入の中にカウンセリング一式が入っているとカウンセリング回数をこなしても利益にはならないので、メンタルヘルス啓発教育に力を入れていくという傾向があります。

僕も産業領域で働いた経験がありますが、産業領域ではクライエント、家族、クライエントが所属している部署、人事、産業医、主治医と、とにかくめまぐるしく多くの人と会う、その合間に教育用教材を作成するという目の回るような多忙さでした。

過労死自殺を起こした挙句、厚労省の査察期日に合わせて心理職を採用、査察が終了すると心理職を解雇していたという話もあり、暗澹たる気分になります。

産業労働領域の心理業務はまだまだ課題が山積しています。

ところが企業にとっては業績が上がらないと一番先に切り捨てるのもメンタルヘルス部門の福利厚生です。

目に見える利潤が上がらないからです。

公認心理師が今後産業領域の主要要員となり、精神保健行政を他専門職種との多職種連携をしていくことを考えると、相当数の公認心理師を確保しておかないとならないと思います。

そのためには開業心理職の現任者受験資格見直しも行って欲しいものです。

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ハニー画伯作

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公認心理師試験合格ラインは?/辰已の結果等からの考察

僕の手元にも辰已法律研究所からの解答再現結果が届きました。

ひとつひとつの問題ごとに科目やテーマ、正解と自分の解答の正誤、正答率が載っています。

6割以上の受験者が正解しているのにできなかった問題については◯で!マークを囲って「要注意」と記載されています。

今回5956人が入力をしたそうですが、数が集まったのもなかなかすごいですし、Webで入力しただけの受験者にデータ分析結果をわざわざこうやって郵送してくれるのも丁寧だなあと思って感心しました。

辰已法律事務所の結果講評でも厚生労働省の公認心理師カリキュラム検討委員会の記述を引用してあります。

「3.合格基準 全体の正答率は60%以上を基準とする。基本的能力を主題とする問題の正答率は、試験の実施状況を踏まえ、将来的に基準となる正答率を定める。」

「試験の実施状況を踏まえ」というところがなんとも解釈に困るところでしょう。

試験の受験者数が多いというのは実施状況の要因のひとつです。

ただし、公認心理師数を確保しなければならないという社会的要請も実施状況の要因のひとつです。

これらの文言を簡単に理解しがたいので困惑するのですが、ヒントとなるのは現任者講習の開催当初の対応です。

現任者講習会は当初、開催日程が発表されると同時に満席になりました。

その後次々と講習日程を追加開催したのは「希望者全員に受講させないのはまずいから」ということで、かなり主催団体側がかなり無理をしてでも頑張って会場確保をしていたように見受けられます。

現任者講習の正確な受講者数はわからないのですが、相当大人数だったと思います。

試験の公平性を担保するためには希望者全員に受講させなければならなかったのだと思いますが、相当数の受験見込み者に対してきちんと受験をさせなければならないという意気込みを感じたのは僕だけでしょうか。

心理に限らずいろんな職域団体、学術団体の学会や資格取得はかなり金額がかかり、営利目的だと揶揄されることがあるのも知っているのですが、資格を取得させる側にもヒト、モノ、カネは確かに必要になります。

現任者講習の受講者希望者を先着順で「本年度は終わり」と締め切らなかったのは英断だったと思いますし、対象者が多くて大変でも全員受け入れたのは、別に営利のためではないでしょう。

前置きが長々しいですが、僕が言いたいのは、今回多くの受験者を受け入れようとしていたのは、実際に合格者数を多く出したいという意向があったからではないか?

と思ってしまうのです。

公務員試験だと国家I種、II種などそれぞれの区分の位置付けをするためには相当な受験倍率を担保しなければなりません。

バブルのころはI種でも10倍ぐらいの区分があったり、就職氷河期になると区分によってはII種でも数十倍の倍率となりました。

官の側ではあまりにそのあたりの齟齬があっては困るのです。

公務員試験は倍率を上げるためにはけっこうな無理もします。

一方、今回の現任者認定は奇妙と言えば奇妙なものでした。

開業心理職の一部の人々を受験させなかった一方で、週1日でも心理業務にかかわっていた人はOKということが現任者の条件でした。

真っ当な上司なら受験者が心理業務をどんな基準で行っていたのか聞いてから審査するでしょう。

「今度資格試験を受けたくて」
「うん、いいよ」

と適当に印を押した職場がなければいいなあと思います。

公認心理師法第3条に規定する心理業務もけっこう曖昧で漠然としているように思います。

「まあお前そこに座れ、だいたいお前の日ごろの生活態度はなあ」

というような指導のみの行為は心理業務ではありませんが、上司からはどう見えるかはわかりません。

その業務を週に1回以上、ボランティアでも構わないということだと経験を重要視する資格試験中でもかなりハードルが低いわけです。

受験者数を多くしているのは公認心理師の場合には倍率を上げるためではなく合格者数数を上げるためとも思えます。

さて、辰已法律研究所はカリキュラム委員会の基準を前提とした上で(僕は60パーセントに拘束されるいわれはは何もない、と聞いてはいますが)、63パーセント、65パーセント、7割なら安心、8割なら大安心だと記述しています。
(「辰已さんはハードル上げるのが前提なの?」と思いましたが)

ちなみに辰已法律研究所では択2(2問の正答を選ばせる問題)では1問正解で1点の部分点を加点されるとしていましたが、試験によっては両方正解でないと加点なし(看護師国家試験)もあるので、このあたりはどちらなのかグレーかなと感じました。

さて、現任者の枠組みをこれだけ幅広く解釈しておいて、どんどん受けさせてどんどん落とすというのはいかがなものかと思います。

試験の倍率を上げたから難関試験になった、だからいい資格だという評価や格付けにはならないと思うのです。

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