◯ 日本公認心理師協会のHPが検索しやすくなりましたので問い合わせをしました。

僕が「検索しにくいですよ」と日本臨床心理士会に言ったあと、ほかの人たちのそういった声が出ていたこともあったのでしょうけれども検索が少し楽になりました。

※ Googleキーワード「公認心理師協会」

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相変わらず東京公認心理師協会のホームページがトップに出てくるのですが

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日本臨床心理士会のホームページです。

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にヒットするまでに改善しました。
相変わらず公認心理師の会は活躍していますね。
日本公認心理師協会が何か対策をしたのかどうかは特にこういったことには企業などもアナウンスしないので不明なのは構わないです。

日本臨床心理士会が団体として形式上袂を分かった日本公認心理師会は別団体ですが、「リンクは外しません」と言っていたので確認すると確かにリンクはしています。
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小さいけどリンクをポチッと押してみます。

そうすると下方に日本公認心理師協会のリンクが出てきますので、探すことは可能です。
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確かに日本臨床心理士会と日本公認心理師協会の別団体としての設立はみなさんご存知の「大人の事情」でそうなったわけです。

なのでリンクしていてもこんなに小さな扱いになるのかなあと思いました。

日本臨床心理士会がこれまで心理職の職能団体として培ってきたノウハウを日本公認心理師協会も引き継いで公認心理師制度の発展に寄与してくれればいいのですが、問題は日本公認心理師協会に「誰も加入する気がない」というところです。

要するにメリットを喧伝しても加入したいと公認心理師に思わせるだけの魅力に欠けているわけです。

さて、日本公認心理師協会の定款には、連携を促進したり英知を結集したりしますよと大仰なことが記載されています。

会員となった公認心理師が困って相談したらお問い合わせフォームから答えが返ってくるかもしれませんし、そうでないかもしれません。

その辺りは一切不明ですし、電話番号も掲載されていませんが、もう制度は始まっているんですよね?と問い質したくなります。

「相談には誰も乗らない、もしくはその窓口は曖昧、でも懲罰はきちんと受けてもらうからね

という体制はこの資格の魅力を後退させることになると思うのです。

とりあえず日本公認心理師協会に問い合わせメールを送信してみました。

心理学に関するブログを書いている者ですが、公認心理師が今後倫理的な問題や「主治の医師の指示」について困った際に、相談機関として公認心理師の相談に対応することは貴協会としては可能でしょうか。
もし可能であれば、その際には協会加入会員に相談は限られるのでしょうか。
ちなみに厚労省公認心理師制度推進室からは「そのような相談機関は存在しない」と言われました。

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