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第2回公認心理師出題委員の傾向を探る

昨日2019.2.25第2回公認心理師試験出題委員が発表されました。

1.医療領域

委員48人のうち医師(文系心理学大学教員を含む)が17人、つまり出題委員のうち35.4パーセントが医師ということで「医師が音頭を取る、心理専攻者だけに試験を任せないぞ」という意図を読み取ってしまいます。

まず赤木試験委員長が医学部教授、
本当に心理師の試験なの?と思ってしまいます。

公認心理師試験は精神科医師の出題委員が多くいるということで、脳科学、脳内伝達物質、精神薬理学、精神病理学はかならず出題されるでしょう。

終末医療、リハビリ、ALS 筋萎縮性側索硬化症専門の大生院長がいて身体医学、リハビリテーション医学もきちんと勉強しておかないとならないでしょう。

ALSのように必ず死に至る、ADL日常的生活動作水準が著しく低下する疾患のメンタルケアは必須です。

第1回試験では訪問看護チームに加わった公認心理師のアセスメントについて出題されていました。

難病情報センターでブループリントに掲載されている身体疾患についてはきちんとひととおり目を通しておいた方がいいと思います。

単に「医学教育」と専攻について書かれている医学教官もいますが、医学教育は公認心理師試験では出ないだろう、と看過してはいけません。

医学教育の基礎には医療倫理が必修になります。

インフォームドコンセント、医療情報取り扱い、医療事故防止、医療関係法(医療法、精神保健福祉法、精神科入院要件)など医療関係倫理と法律は必出なので総ざらえしておく必要があるでしょう。

国際疾病分類がICD-10からICD-11に変わりました。

新制度は定着するまでは国家試験では出題されない傾向があるのですが、触りだけでも目を通しておくといいでしょう。

ここまで医師の出題委員が多いと精神科領域の医師国家試験は少なくとも見て読んでおくといいと思います。

2.司法・産業

司法・産業は手厚いと思います。

元家裁調査官、保護観察官、法務省矯正局職員の大学教員が試験委員になっています。

公認心理師試験でひごろ自分とかかわりがない分野と思わずにきちんと学習しておかないと取りこぼします。

産業領域も手厚いです。

ストレスチェック制度、職場のメンタルヘルスについて5人程度の委員が担当しています。

医師国家試験は疾病についてだけでなく地域医療や福祉法制にかかわる部分も出題されていますので大いに参考になるでしょう。

3.福祉

地域医療、児童福祉、地域包括ケア、多職種連携、訪問看護などがテーマでしょうか。

4.教育

発達障害は医師の委員も心理学の委員もいます。

特別支援教育を認知行動療法的にどう扱うか、学習理論と教育との関係なども見逃せません。

4.心理療法

心理療法では認知行動療法専攻者の出題委員一辺倒です。

筑波大学沢宮教授の情動行動療法(REPT)はマイナーな精神療法ながら概略はつかんでおいた方がいいかもしれません。

出題委員の専門にかかわらず動機づけ面接は頻出の重要領域という気がします。

沢宮委員が動機づけ面接の専門家です。

フォーカシング研究者が2人います。

5.心理検査

心理検査は出題委員の傾向にかかわらず必ず出ます。

6.その他

出題委員にかかわらず、森田療法、各種心理検査、心理学史、基礎心理学は必ず出るものと思っておいた方がいいでしょう。

精神分析そのものは出ないかもしれませんがSullivanなどの後年の分析の流れをくんだライフサイクル論は出る可能性があります。

性格心理学も押さえておかないといけませんし、統計、実験法、調査法も必須です。

発達分野は言語発達、発達段階、老年期も見逃せません。

総じてブループリントの領域は全て必修ですが、出題委員の傾向もご参考まで。
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