「公認心理師6割神話崩壊」の続き

昨日の続きです。

「公認心理師6割程度以上」が日本心理研修センター、試験委員会のスタンダードな認識となっていないことは本当でしょう。

しかしだからといって、合格ラインが6割5分以上でなければならない、7割取らないといけなかっただろうということを僕が言いたかったわけでは全くありません。

「どんな可能性もある」ということです。

5割の可能性もあるわけで、個人ブログでは4割台半ばの可能性もあると記載されていましたが、そこまではどうなのかなあと僕は思います。

得点分布は、某社の記入式の得点分布は、僕の周辺だけからの情報では実際よりも高めに出ているのでは?

と思います。(採点するのが怖い、勇気が出ない、という人たちが多いので)

いろんな情報を総合して考えると、全くの勘になってしまいますが、平均得点は50パーセント大後半から60パーセント台前半ではないか?合格率は以前からの僕の予想のように8割以上、そうすると取得得点率5割程度がボーダーラインか?と思っています。

試験の合否判定結果はカリキュラム検討委員会の答申に縛られない、というのは、合格者数と合格率は関係当局が決める、ということです。

とはいえ日本心理研修センターも試験実施機関として委任されているものの、政策的な意図を反映せざるを得ないとも思います。

これが全く心理の世界を知らず、憧れだけで心理職に入りたいという人も受験者の中に含まれているということなら、そもそもそういう人たちに国家資格を与えるような試験はしないでしょう。

現任者は必ず経験を積んでいます。

もしくは大学院で読み替え可能な専門的教育を受けているということが今回の公認心理師試験の前提条件となっています。

そういった意味で元々受験者層のレベルは高度なもので、受験資格の中には専門性が担保されています。

僕も公認心理師試験に関連していろいろなサイトを見ています。

今後の公認心理師試験の合否にかかわらず、心理職として自分の仕事に誇りを持っていて、目の前にいるクライエントさんのために尽くそうとしている、思っている。

試験結果が心配ではあるけれども、目前の仕事の手を抜かないし、クライエントさんのために抜くわけにはいかないという書き込みも読みました。

心理職になろうと思った人々の元々の志は高く、心理職ならではの誇りもあれば、クライエントさんを援助することについて、対人援助職としての真摯な姿勢もある人の声をネット上で読んでいます。

そういった書き込みを見るたびに、こういう人たちにはぜひ合格してもらって、これからの日本の心理の世界を担って欲しいなあと思うのです。

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