ひなたあきらのおけまる公認心理師たん

新制度公認心理師の検証をしばらく続け、この制度がよりよいものになるための問題提起を行いつつ、カウンセリングの在り方について考え、最新の情報提供を行っていきます。ほか心理学全般についての考察も進めていきます ブログ運営者:ひなたあきら メールアドレスhimata0630★gmail.com(★を@に変えてください。)

このブログ運営者は産業と医療の中間領域のようなところでカウンセリングを行っている、世界の謎を解き明かす心理職です。

これまで司法、教育、福祉分野での心理職経験もあります。

このブログのテーマは僕が専門としている心理学に加え、スタートしたばかりの公認心理師制度の検証、カウンセリング全般についてです。毎日更新を目指しています。誰も読まなくても書きます。もし評判が悪ければ反省してやはり毎日書きます。コメントは他者の誹謗中傷でなければ掲載します。僕へのクレームは大歓迎。掲示板がわりに使っていただいて構いません。

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◯ 司法分野攻略・心理職お役立ち法知識

司法犯罪、少年犯罪領域はその分野にかかわって来ていないと理解は難しいかもしれません。

全出題範囲中の5パーセントを占めるので公認心理師試験における比重は大きいです。

イメージとして、少年(女子は女子少年)が警察から家裁に送致される段階からをイメージしてもらえばいいでしょう。

少年法でいう「少年」は警察の捜査を受けた時点で14歳から19歳、これが少年法では非行少年と言われています。

この年代はそのまま家裁に送致されます。

犯罪が発生した、子どもがやっているようだということで通報を受け、警察が取り調べたら14歳未満ということでも触法少年として少年法の扱いの範囲になります。

また、ぐ犯少年というのはなかなか想像しにくいかもしれません。

将来犯罪を犯す虞れが多いというのは、例えば風俗業で摘発があって、働いていたのが17歳、売春防止法違反を起こす虞がある、家出していて保護者の正当な監護に服しないという場合があります。

このぐ犯というのは少年非行を扱う現場ではやや難ありな場合もあります。

確かに調べてみたら犯罪をしたっぽいけどはっきりした証拠がないですり

暴力団とのかかわりもあるからとりあえず家裁に送致しておくかということで逮捕される場合もあります。

少年事件は全件送致主義、どんなに軽微な犯罪、100均での万引きだろうが壊れた自転車を駅から持ち出そうとしても必ず捜査機関は家裁に送致しなければならないわけです。

ただ、本当に軽微だと家裁から警告文が郵送されて終わる場合も多いです。

被害金額が大きいなど非行態様が軽微でない場合は家裁送致、家裁調査官が説教?して終わる審判不開始があります。

不処分というのは少年審判官(裁判官)が非公開原則の少年審判で、裁判官直々に少年に厳重注意するということです。

再犯すると少年院送致になることもあるよ、と心理強制を働かせるのが保護観察という保護処分です。

逮捕勾留されてから家裁送致されると、だいたいの少年が観護措置といって少年鑑別所に収容されます。

期間は4週間程度、その間に少年鑑別技官が心理鑑別、教官が行動観察をして家裁に鑑別結果書を送付します。

家裁調査官も複数回鑑別所に行って少年面接をしたり、保護者面接をした後に少年調査票という意見書を提出、その上で少年審判が開始します。

鑑別所に入っていた少年が不処分となることはあまりなく、たいていが保護観察、家裁調査官による在宅試験観察、少年院送致、児童自立支援施設送致(昔の教護院)とります。

家裁調査官による在宅試験観察は毎回家裁に呼び出されるので少年はそのまままた鑑別所に行かされるのかと結構な心理強制力があるのです。

また、補導委託試験観察といって、民間の篤志家で少年を更生させようという意欲がある委託主が自分の会社で少年を働かせたり、民間更生施設での更生をさせる働き掛けもあるのです。

試験観察の後は不処分となる場合、保護観察となる場合もありますが、在宅試験観察中の再犯、補導委託中の逃走、再犯だと少年院送致となる場合もあります。

14歳以上で保護処分の対象とはならない重大かつ悪質な事案は審判の結果、検察官送致となり、刑事処分を受け、前科がつくこともあり、16歳以上で故意に人を死に至らしめた場合は原則検察官送致となる。

少年院は4種類に分かれています。

第1種少年院は12歳以上

第2種少年院は16歳以上で犯罪傾向が進んだもの

第3種少年院は心身に著しい障害があるもの(昔の医療少年院)

第4種少年院は刑罰を受けるもの

となっています。

さて、一度少年を離れ少年及び成人での保護観察制度について説明すると、医療観察制度という、心神喪失状態で殺人放火などの重大犯罪を行った犯罪者に対しては社会復帰調整官が更生保護のために働いています。

保護観察の場合、社会内処遇ではありますが、犯罪を起こしてから審判や裁判の結果、行き先がない対象者は更生保護施設に行って、そこから社会復帰を目指すことになります。

保護観察というのは保護観察所の保護観察官が民間の篤志家、保護司と協働して保護観察の対象者を更生させることで、保護司は地方の名士が多いです。

けっこうな年配の保護司がいて保護観察対象者にたまに会って終わり、ということもあるが、熱心な保護司だと対象者の就職の世話まですることがありので千差万別です。

保護観察官は数十人の保護司の指導をしています。

犯罪被害者による裁判手続き参加制度が実施されていて、裁判や少年審判に出席して犯罪者の処遇について意見を述べることができるようになって来ました。(重大犯罪)

ただ、これはなかなか被害者にとっても勇気が要ることなので別室でビデオを見ながらということも可能です。

犯罪被害者、DV被害者支援や犯罪少年の心理的調整のために都道府県警察官にも心理専門職がいるが、人員が少ないのが現状です。

家裁や地裁が中心となりますが、民法と家庭事件手続法(旧家事審判法)で家庭事件が扱われています。

法改正では家庭事件、特に親権者変更事件など子どもがかかわる家事事件では子どもが意見を述べ、それを最大限に尊重することが必要とされています。

家事事件は親権者に関するもの、養子縁組など多岐にわたるが、子の福祉が第一に考えられているのです。

非親権者、非監護者が子を国外に違法に連れ出す事件もあるがハーグ条約で16歳未満の子の返還、面接交渉請求ができます。ハーグ条約はなかなかうまく行っていないのが現状です。

子の福祉がからむ面会交渉、子の引き渡しは心理職が今後その役割を大きく期待される場面となるでしょう。

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◯ 「労働者の心の健康の保持増進のための指針」(メンタルヘルス指針、平成 18 年 3 月 策定、平成 27 年 11 月 30 日改正)

厚生労働省

からの抜粋、補足と解説です。

https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11300000-Roudoukijunkyokuanzeneiseibu/0000153859.pdf

労働安全衛生法

「第 69 条 事業者は、労働者に対する健康教育及び健康相談その他労働者の健康の保持増進を図るため必要な 措置を継続的かつ計画的に講ずるよう努めなければならない。」

第12次労働災害防止計画
平成25年度〜平成29年度が終わり、現在は第13次労働災害防止計画が実施するされています。

心の健康対策(メンタルヘルスケア)に取り組んでいる事業所は大企業ほどそのパーセンテージは高く、厚生労働省目標数値80パーセントに対し、事業所規模100人以上で95.0パーセントなのに対し、多くの中小企業では未実施のため、同年度の事業所割合は59.7パーセントにとどまっています。

◯4つのケア

メンタルヘルスケアは、
「セルフケア」、
「ラインによるケア」
「事業場内産業保健スタッフ等によるケア」
及び「事業場外資源によるケア」の「4 つのケア」が継続的かつ計画的に行われることが重要です。

事業者は、

1心の健康計画の策定、

2関係者への事業場の方針の明示、

3労働者の相談に応ずる体 制の整備、

4関係者に対する教育研修の機会の提供等、

5事業場外資源とのネットワーク形成などを行いましょう。

事業所内産業スタッフについての定義は以下のとおりです。

※それぞれの事業場内産業保健スタッフ等の役割は以下のとおり。

○産 業 医 等:労働者の健康管理を担う専門的立場から対策の実施状況の把握、助言・指導などを行う。また、ストレスチェック制度及び長時間労働者に対する面接指導の実施やメンタルヘルスに関する個人の健康情報の保護についても、中心的役割を果たす。

○衛生管理者等:教育研修の企画・実施、相談体制づくりなどを行う。

○保 健 師 等:労働者及び管理監督者からの相談対応などを行う。

○心の健康づくり専門スタッフ:教育研修の企画・実施、相談対応などを行う。

○人事労務管理スタッフ:労働時間等の労働条件の改善、労働者の適正な配置に配慮する。

(※どこかの模試で出ていたようですが、人事労務管理スタッフは中立性を保つためにスタッフに入ってはいけないという誤選択肢を引っかけで出していましたが、人事労務関係者はむしろ積極的に労働者のケアにかかわり、場合によっては統括安全衛生管理者になることが必要です。)

○事業場内メンタルヘルス推進担当者:産業医等の助言、指導等を得ながら事業場のメンタルヘルスケアの推進の実務を担当する事業場内メンタルヘルス推進担当者は、衛生管理者等や常勤の保健師等から選任することが望ましい。ただし、労働者のメンタルヘルスに、従事してはならない。

※ 中立性を保たなければならないのはストレスチェック制度についてであり、ストレスチェックを受ける者が守秘義務で守られていることが必要です。

◯ 衛生委員会等における調査審議

メンタルヘルスケアの推進に当たっては、事業者が労働者の意見を聴きつつ事業場の実態に即した取組みを行うことが必要です。「心の健康づくり計画」の策定はもとより、その実施体制の整備等の具体的な実施方法や個人情報の保護に関する規程の策定等に当たっては、衛生委員会等において十分調査審議を行うことが重要です。

・衛生委員会の調査審議についての法令上の定め

労働安全衛生法

第 18 条 事業者は、政令で定める規模の事業場ごとに、次の事項を調査審議させ、事業者に対し意見を述べ させるため、衛生委員会を設けなければならない。

1〜3(略) 4 前三号に掲げるもののほか、労働者の健康障害の防止及び健康の保持増進に関する重要事項

そもそも衛生委員会とは何か、という疑問についてですが、

https://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/roudoukijun/faq/10.html

これも厚生労働省ガイドラインです。

(引用)

事業者は常時50人以上の労働者を使用する事業場ごとに、衛生に関することを調査審議し、事業者に意見を述べるため、衛生委員会を設置しなければなりません。

衛生委員会の調査審議事項は、

1.労働者の健康障害を防止するための基本となるべき対策に関すること

2.労働者の健康の保持増進を図るための基本となるべき対策に関すること

3.労働災害の原因及び再発防止対策で、衛生に関すること

4.前三号に掲げるもののほか、労働者の健康障害の防止及び健康の保持増進に関する重要事項

衛生委員会のメンバーは事業者が指名することになりますが、その要件は、

A.総括安全衛生管理者またはそれ以外の者で、当該事業場において事業の実施を統括管理するもの若しくはこれに準ずる者 1名(議長)

B.衛生管理者 1名以上

C.産業医 1名以上

D.当該事業場の労働者で衛生に関し経験を有する者 1名以上
になります。

また、事業場の労働者で作業環境測定を実施している作業環境測定士をメンバーとして指名することもできます。ただし、A.以外のメンバーの半数については、当該事業場の過半数労働組合(無い場合には労働者の過半数代表)の推薦に基づいて指名しなければなりません。
 衛生委員会は毎月1回以上開催するようにしなければなりません。また、議事録は3年間保存する必要があります。

※ 作業環境測定者は例えば空気環境測定士でしょう。

労働安全衛生規則がメンタルヘルス対策への法的根拠になります。

労働安全衛生規則
第 22 条(衛生委員会の付議事項)
法第 18 条第 1 項第4号の労働者の健康障害の防止及び健康の保持増進に関する重要事項には、次の事項が 含まれるものとする。
1〜7(略)

8 労働者の健康の保持増進を図るため必要な措置の実施計画の作成に関すること。

9 長時間にわたる労働による労働者の健康障害の防止を図るための対策の樹立に関すること。

10 労働者の精神的健康の保持増進を図るための対策の樹立に関すること。

◯ 労働安全衛生法等の一部を改正する法律(労働安全衛生法関係)等の施行について(平成 18 年 2 月 24 日付け基発 第 0224003 号)

衛生委員会の付議事項(第 22 条関係)
第 10 号は、精神障害等の労災認定件数が増加しており、事業場において労使が協力してメンタルヘルス対策
を推進する重要性が増していることから、衛生委員会等の付議事項として、第 8 号とは別に、「労働者の精
神的健康の保持増進を図るための対策の樹立に関すること」を明記したこと。

なお、この樹立に関することには、

1 事業場におけるメンタルヘルス対策の実施計画の策定等に関すること

2 事業場におけるメンタルヘルス対策の実施体制の整備に関すること

3 労働者の精神的健康の状況を事業者が把握したことにより当該労働者に対して不利益な取扱いが行われる ようなことがないようにするための対策に関すること

4 労働者の精神的健康の状況に係る健康情報の保護に関すること

5 事業場におけるメンタルヘルス対策の労働者への周知に関することが含まれること

※ ラインケアに対する誤解で、メンタルヘルスに対する問題のハイリスク者は、その上司等管理者がきちんと労働者から話を聞くことが必要です。

守秘義務のある産業医やメンタルヘルス専門スタッフの前にまずはラインケアです。

(指針から抜粋)
○ 管理監督者、事業場内産業保健スタッフ等による相談対応

管理監督者は、日常的に、労働者からの自発的な相談に対応するよう努めましょう。

特に、長時間労働等により疲労の蓄積が認められる労働者などからは、話をよく聴き、適切な情報を提供 し、必要に応じ事業場内産業保健スタッフ等や事業場外資源への相談や受診を促しましょう。

事業場内産業保健スタッフ等は、管理監督者と協力して、労働者の気付きを促すよう、保健指導、健康相談等を行うとともに、必要に応じて事業場外の医療機関への相談や受診を促しましょう。

・今回鳴り物入りで実施されているストレスチェック制度ですが、実施をしなかった場合、または労働基準監督署に報告をしなかった場合は50万円以下の罰金が科せられます。

50人未満の事業所については努力義務がありますが罰則はありません。

繰り返しになりますが、労働者の安全配慮義務は労働契約法5条で、労働法が大幅に制限されている公務員にも適用されます。

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◯ 失恋の傷をカウンセリングで癒すのはアリ?なし?

失恋したけど、なかなか友達には言えません。

相談したい、愚痴を言いたいと思っても、友達が彼氏と共通の友人だとなおさら腰が引けてしまいます。

自分が話したことが元カレに筒抜けになってしまわないかという不安も大きいでしょう。

元カレのことを全く知らない友人でも、どこまで秘密を守ってくれるのか、それは未知数です。

少なくとも友人は自分の恋人にはあなたの事を話してしまうでしょう。そこからまたウワサが広がっていく可能性があります。

いっそのこと、あなたの事を全く知らない第三者に話してみることがおススメです。

カウンセリングを受けて悩みを聞いてもらい、解決するというのはいい方法です。

こんなショックを受けてひょっとしたらあなたは眠れなくなったり、食べられない、一番悩んでいる時には死にたいとさえ思っているかもしれません。

そういった時には勇気を出してカウンセリング制度が充実している心療内科クリニックに行ってみましょう。

簡単な心理テストを受けた後、専門の心理カウンセラーが1時間程度時間を作って話を聞いてくれるはずです。

その次には心療内科医の問診があります。

眠れない、不安な状態なら薬がでることもあります。

薬も手段として悪くないのです。

今の薬は副作用が少なく、いつも不安でいてぐったり疲れてしまう、眠れなくて生活に支障が出てしまう、酒の力を借りて依存症になってしまうよりも薬は安全です。

また、診察を受けたらその際、カウンセリングを受けたいと自分の希望をはっきりと伝えることです。

カウンセリングは50分で3千円から5千円ぐらいが相場です。もっと安い場合、もっと高い場合もあります。

心療内科は嫌だ、でもどこかカウンセリングを受けたいという時には、心理学部がある大学にカウンセリングセンターが併設されている場合があります。

こういったところは薬なしでカウンセリングだけをします。

勉強中の大学院生がカウンセリングをしてくれることがありますが、その指導には教授がついているので、変なカウンセリングをされることをあまり心配しなくてもいいでしょう。

どこか近くでいろいろと大学にカウンセリングをやっている機関について相談してみると親切に情報を教えてくれる場合があります。

カウンセリング団体の協会は全国にありますので、どこか紹介してもらうために電話やメールであたこちに相談してみることも無駄ではないはずです。

個人開業しているカウンセラーも多くいます。

料金はちょっと高めに設定されている場合もあります。

いろんな仕事や、大学のカウンセラーを兼任している先生だと利益主導ではないので、安くていい質のカウンセリングを受けられる場合があります。

いきなり行くより、まずは電話して問い合わせが基本です。

心療内科も同じく予約制です。

そこで注意しておきたいのは、一旦こちらから電話したらすごい勢いで営業電話攻勢がかかってきて、すぐ予約を取りましょうと、カウンセラー自ら電話をしてくるところがあります。

こういうところは流行っていない証拠です。

やめておきましょう。

さて、どのカウンセリング施設も自分の好みには合わない、興味がないということなら、セルフカウンセリングやヒーリングなどもあります。

自然の治癒力を高めて自分で治すことを勧めてくれるカウンセリングです。

有資格者がほとんどいない腕一本でカウンセリングをしている人たちの世界なので、技術も値段もピンキリです。

ネットの評判や自分には合うのか合わないのか真剣に考えてよく見てから決めましょう。

高い値段のカウンセラーが腕がいいとは限りませんし、その逆も言えます。

超自然的なオーラ、太陽からのパワー、人の持つ自然の癒しのテクニックを信じられる人向きのカウンセリングもあります。

電話してどんな雰囲気か確かめてみましょう。

カウンセリングは最終手段のように思えます。

お金を払って失恋というメンタルの不具合を調整してもらうのですから、かなり勇気を出すことと、決意が必要なことです。

しかし、料金を払ってカウンセリングを受けるということは、プロの癒しのテクニックに期待するということです。

あなたは自分の心の問題を自分で解決できない。

そうだったら自分の心を人に丸投げしてしまいましょう。

骨折して自分で治そうとする人はいませんよね?

人の心も同じです。任せてしまって解決の糸口をカウンセラーと一緒に探してもらうのです。

もちろん守秘義務があるので、誰にもこの秘密がバレることはありません。

安心してプロのカウンセラーのところに行ってみましょう。

気持ちが吹っ切れて解決できた時は、カウンセリングは最終手段ではなく、失恋から立ち直るための最初の糸口で、次の恋へのステップだったことに気づくでしょう。

書いた人:ひなたあきら

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